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  前半の模試の動向を交えて、2008年度入試の動向を見てみましょう。なお、各大学は、2008年度の入試日程や入試科目等を7月末日までに公表することになっています。駿台予備学校では、例年9月には「入試科目配点一覧」の形で発行し、前年度との変更点などもリリースしますので確認してください。また、志望大学がはっきりしている人は、各大学のホームページをチェックしておくと良いでしょう。なお、本番入試ではわずかな変更点であっても志願者数に影響しますが、前半の模試では、それらの情報は必ずしも加味されているものではありません。このあたりを十分ご理解の上、下記の動向を参考にしてください。

★強まる難関大志向
  全大学の募集人員が大学志望者数を上回る「大学全入化時代」は、少子化の進行により目前になっていますが、将来の目標達成のために価値のある大学に進学したいという受験生は逆に増加しており、近年は難関大志向が強くなっています。この結果、6月に実施された第1回駿台全国模試における志望動向でも、難関国立10大学(北海道大、東北大、東京大、東京工業大、一橋大、名古屋大、京都大、大阪大、神戸大、九州大)合計の前期志望指数は101、また慶応義塾大、早稲田大の一般入試志望指数はそれぞれ105、106といずれも前年よりも増加傾向を示しています。

★難関国立大後期試験廃止や縮小の影響
  2007年度に引き続いて、2008年度も新たに後期試験を廃止する大学があります。特に2008年度は東京大が理科三類で後期日程を廃止し、その他の科類でも募集人員を合計で100名に縮小し、募集形態も科類を分けずに一本化して募集し、入学手続の際に希望に応じて理科一類から文科二類までの科類を登録するという方式にするという大きな変更が行われます。また、東北大の教育・法・医(保健)・薬、名古屋大の文・理・医・農、神戸大の医(医)、九州大の芸術工など他の難関国立大学でも後期試験の廃止が行われます。この結果、名古屋大では全学部とも前期日程に一本化されることとなります。

  これらの後期試験廃止や縮小の結果、前期(1学期)の模試動向では次のような影響が起きています。なお、括弧内の具体例での数字は6月実施の第1回駿台全国模試での志望動向です。

(1) 前期のみで後期を志望しない人数の増加(模試全受験者で後期を志望しない割合が3.5ポイント増加)
(2) 同一大学内で後期が残る学部の志望者数増加(例:東北大後期志望者指数=文132、経済130、理105と学内併願増加の影響から増加)
(3) 周辺の同レベル大学の後期志望者数増加(例:一橋大後期志望者指数=法135、経済120、商106、社会127と東大前期からの流れで増加)

  この数字をみると志望校の選択範囲が狭まり、しかも志望者が集中して受験生には厳しいことばかりと思われるかもしれませんが、前期日程の募集人員が増加することを忘れないで欲しいと思います。2007年度入試でも、京都大は医(保健)を除いて後期試験を廃止しましたが、そのかわり前期募集人員が約12%増加しました。この影響を駿台模試の追跡調査で見ると合格者の平均偏差値がほとんどの学部で下がっており、募集人員が増えたことでやや合格者のレベルが下がったことが窺えます。最後まであきらめずに努力した受験生が合格しており、早期に諦めて志望校変更をおこうなうことなど決して得策とはいえません。

★有力私大に広がる全学部入試
  同志社大、立教大などが先鞭をつけ、2007年度入試では明治大と法政大という有力大学が同日実施で注目を浴びた全学部入試ですが、2008年度入試では駒澤大、芝浦工大、成蹊大、東京理科大、武蔵工大などが新たに導入を発表しており、首都圏の有力私大にますます拡大しています。同一大学の同一学部への受験の機会が増える他、全学部入試では複数学部の併願を認めている大学もあることから、新規導入大学でも人気を集めることが予想されます。現時点での模試動向では、まだ大きな動きは感じられませんが、要注意といえます。

  以上が前期の模試から見た主な動向ですが、各種変更が受験生に周知されるにつれて、今後の動向にも変化が起きてくると思われます。さらに冒頭に述べたとおり、今後さらに他大学でも様々な変更(入試日程・科目の変更や新方式の導入など)が出てくる可能性もありますので、秋の模試の動向にも充分注意しておきましょう。

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