【産業技術大学院大学の3つの特徴】 1.業務遂行能力習得のための実務実践的なPBL型教育
産業技術大学院大学では、情報アーキテクトに求められる業務遂行能力(コンピテンシー)を抽出し、そのコンピテンシーを実務実践的な教育手法であるPBL(Project
Based
Learning)型教育により修得可能としています。そのため、通常の大学院で課している修士論文に代えて、PBL型科目である「情報システム学特別演習I〜III」を2年次の必修科目として課し、これを修了の要件としています。ここでは、5人程度のメンバーから構成されるプロジェクトを発足し、様々な課題を解決することにより、情報アーキテクトに求められる様々な業務遂行能力の修得を目指します。情報システム学特別演習は、学内でのプロジェクトの実施、企業との連携による実際のプロジェクトへの参加など、様々な形式で実施され、学習した知識を実践の場で使用する経験により、知識を適切に使いこなす力を養います。
2.短期間でのスキル習得に重点を置いたクォータ制と社会人向けの授業時間 ■クォータ制 従来の大学院教育は、一定期間で広域的な学習領域をカバーするために、前後期制を採用しているのが通例です。本学では、専門的知識や技能を短期間に集中して修得できるよう、1年を4期に区分するクォータ制を採用しています。各科目は週2回講義を行うことで、約2ヵ月で履修することができます。クォータ制の採用は、社会人学生の皆様に対しても、短期間で1つの科目を履修できるメリットがあります。クォータの日程は毎年調整されますが、平成19年度の日程はキャンパスライフの時間割を参照して下さい。 ■講義支援システム 本学では多くの社会人学生を受け入れています。平日夜間及び土曜日に講義を実施し、社会人学生が仕事を終えてからでも受講可能な授業時間を設定しています。
また、e-Learningシステムを利用した講義支援を積極的に行っており、全ての講義はビデオ録画され、遠隔からの視聴が可能です。本システムは講義に関する質問の受付、演習課題の提出等にも利用され、時間に制約のある社会人学生の学習をサポートする様々な仕組みが用意されています。
修了後も10年間、最新の授業を無料視聴できます。
本学では、録画された授業をビデオライブラリ化しています。このビデオライブラリを有効活用し、めまぐるしく進歩するIT技術に関する情報をe-Learningコンテンツとして修了後10年間無料で視聴可能とする制度(AIIT
Knowledge Home Port 制度)を導入しました。 3.産業界との密接な連携のためのオープンインスティテュートと運営諮問会議 ■オープンインスティテュート 地域・産業界との知の融合と実践的な交流を目指して 本学は、大学院の教育研究成果を広く社会に還元するとともに、学位等にとらわれず、産業界のニーズにタイムリーに応えたカリキュラムを提供する場として、また、産業界をはじめとした地域との双方向の交流を図る場として、オープンインスティテュート(OPI
)を設置しています。OPIでは企業の経営層や技術者を対象として、実践的な専門講座、セミナー、フォーラム、研究会を数多く開催しています。また、産学公連携を積極的に希望する企業との共同研究や、近隣地域の自治体との事業協力も実施しています。
・OPI
講座の一例
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タイトル |
内 容 |
| Embedded System 講座 |
組込みシステム開発技術を3つのプログラムで学ぶ |
| プロジェクトマネジメントセミナー |
PMBOKを9つの知識エリア別に解説 |
| ものづくり経営人材育成講座 |
技術経営を必要とする中小企業等の経営者・後継者等を対象に実施 |
| スーパーデザイナー養成講座 |
デザインの視点からビジネスや社会の問題に取り組めるデザイナーを育成 |
| システム構築ISO15408の実践 |
ISO15408に基づく設計・開発プロセス及び評価を学ぶ | | ・共同研究の一例
| 「生体情報による個人認証技術(バイオメトリクス)を利用した社会基盤構築に関する標準化」 等 | | ・セミナー・研究会等
| AIITマンスリー・フォーラム、ベンチャー技術経営研究会、経営者セミナー等 | | ■運営諮問会議
本学では、産業界のニーズを把握し、教育内容に反映させること、また産業界と連携し効果的な教育研究を実践するために、本学が人材育成を行う産業分野の専門家、企業の経営者等の学外委員を中心メンバーとする運営諮問会議を設置しています。
ここでは、企業が求める実務教育分野、実務技術、実務家教員や、望ましいPBL実体験職場について提言を頂くとともに、研究成果を業務に反映させるオープンインスティテュート等での提供方法についての提言も頂きます。
本学では、これらの提言を基に、産業界のニーズにあった教育研究を実現し、これらの提言は、大学の運営にも活かされています。
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