言語聴覚士は、言語・聴覚、えん下機能に障害を持つ人に対して、そのリハビリ支援を行う。医療だけでなく、介護、教育の分野での活躍が期待されている。視能訓練士は、目の健康管理をする眼科診療を担う専門職。視機能検査や斜視・弱視の訓練治療に携わる。どちらも根気と思いやりの心が必要なので、積極的で粘り強い性格が望まれる。

• 言語聴覚士
• 視能訓練士

食生活は人が生きていくうえでの基本であるが、昨今、栄養のバランスの悪さによる生活習慣病が問題となっている。管理栄養士は、専門的な知識を発揮して、年齢や環境、身体状況に応じた栄養指導を行い、高齢化社会での食のあり方や、病気の予防・治療など、食生活の改善を通して健康をサポートしていく。

• 管理栄養士

人間の尊厳を支えるコミュニケーションを支援

近年、わが国では高齢化を背景に、言語や聴覚に障害を持つ人が急増している。また、言葉の遅れを持つ子どもたちへの対策も十分とは言い難い。そうした社会的なニーズを背景に1997年、新しい医療専門職として言語聴覚士が法制定された。

　言葉は人間だけに与えられた機能で、高度に発達した脳がベースとなっている。私たちは言葉を用いて自分の考えや感情を相手に伝え、お互いに情報を共有している。通常の生活においては、言葉は大きな役割を担っているといえよう。

　一口に言葉といっても、言語、聴覚、発声、発音、知能、記憶、認知、注意などの機能が密接に関係している。これらの機能が病気や事故、発達上の問題などでダメージを受けると、失語症、言語発達の遅れ、難聴、発音障害、吃音、発声障害などの言語聴覚障害が生じる。

ニーズの多い新分野　活躍の場は多彩

　言語聴覚士の業務は、言葉によるコミュニケーションが困難な人に対し、機能の最大限の回復や言語以外のコミュニケーション能力の獲得と訓練を図り、その人らしい日常生活と社会参加ができるように支援すること。摂食・えん下の問題についても専門的に対応する。

　具体的には、さまざまな検査・評価をし、その結果に基づいて訓練・指導・援助などを行う。場合によっては、医師や理学療法士、作業療法士などの医療専門職、ソーシャルワーカーやケアマネージャーなどの福祉専門職、教師や臨床心理士などとチームを組む。

　治療や訓練は長期にわたることが多く、年齢層も子どもからお年寄りまで幅広い。粘り強さと細やかな心配りはもちろんのこと、優しい心遣いが必要である。

言語聴覚士が活躍する場は多彩だ。病院、診療所、リハビリテーションセンター、発達支援センター、児童相談所、老人ホーム、介護老人保健施設、通所リハビリ施設・訪問リハビリ施設、ことばの教室・特別支援学級・特別支援学校、保健所などがある。

　言語聴覚士資格を取得するには、高校卒業後、大学、短大、養成所などで言語聴覚士として必要な知識及び技能を修得し、国家試験を受験して合格することが必要である。

細やかな心配りで視力障害を訓練・回復

　私たちは情報の多くを視覚によって得ている。毎日の生活の中で、「みる機能ー視能」は重要だ。視能に障害［はっきり見えない（視力障害）、見える範囲が狭い（視野障害）、二重に見える（複視）、見えていてもわからない（視覚認知障害）など］があると、クオリティオブビジョン（ 視覚の質）の低下が余儀なくされる。

近年、早期発見・早期治療が叫ばれているが、眼科医療においても例外ではない。視能障害には、先天性のものと後天性のものがある。昨今は、生活習慣病の増加で、糖尿病などによる眼の合併症や、高齢社会に伴う白内障などの疾患、また情報機器の普及や車社会によるクオリティオブビジョン（ 視覚の質）の低下など、新しい形の後天的障害が増えている。

　視能訓練士は、医師の指示のもと、こうした人たちに「視覚の質」を検査・評価し、矯正や訓練で視能が向上する可能性がある場合は、斜視・弱視の視能矯正計画を立てて実施する。また視覚障害者となった人には、リハビリやカウンセリングの専門家と連携しながら指導・訓練をしていくのも視能訓練士の役割だ。

眼科診療の一端を担うプロ人材の育成に期待

　視機能検査のスペシャリスト・視能訓練士を求める声は年々高まっている。英国を初めとする欧米では、古くから医療専門職として定着しているが、わが国での歴史は浅く、1971年に導入された。

その後、93年に法改正され、矯正分野だけでなく、眼科一般分野まで幅広く検査ができるようになった。しかし、有資格者は、眼科医の半数に満たず、今後一層の人材育成が期待されている。

　視能訓練士の職場は、眼科のある病院や診療所が中心。検査結果が適切な診断治療と繋がることから、眼科診療チームの一員である重要な専門職として認められている。

視能訓練士の資格を取るには、高卒は3年以上、短大・大学卒及び看護学校卒は1年以上、視能訓練士の教育課程を修めた後、国家試験に合格することが必要である。

「栄養サポートチーム」「栄養ケア・マネジメント制度」の導入

管理栄養士の周辺状況も目まぐるしく変化しつつある。病院では、「栄養サポートチーム」が急速に普及し、医師や看護師、薬剤師などとチームを組んで、最良の方法で栄養支援をするケースが多くなった。栄養不良が進むと、外傷が悪化するだけでなく、合併症や免疫力の低下などによる感染症、筋力低下による日常生活の困難などが生じる。治療効率が下がるうえに入院生活も長期化する。管理栄養士は、患者一人ひとりの栄養状態を把握し、必要量や摂取量を評価して、食事を提供する役割を担う。

　また、高齢者施設では05年10月から、「栄養ケア・マネジメント制度」が始まっている。これは管理栄養士を配置して、高齢者の栄養状態の調査をもとに、栄養面のケアプランを作成、実施、評価するというものだ。

新しい取り組みで活躍シーンが拡大

活躍のフィールドは年々増えており、病院や施設、学校・企業などでの栄養管理・栄養指導、行政や地域での栄養調査・健康づくりの支援などがある。

さらに、従来は自治体が窓口になっていた健康診断や保健指導が、今年度から健康保険組合などの医療保険者が実施し、外部の事業者に委託できるようになった。保健指導のなかの栄養指導は、管理栄養士の職域であり、新たなニーズが期待されるところだ。

　管理栄養士になるには、高校卒業後、栄養士養成施設（2年以上）を卒業して、栄養士免許を得た後に一定期間（1年から3年以上）を栄養の指導に従事するか、管理栄養士養成施設（4年制大学、4年制専門学校など）を修了して栄養士免許を得た後、管理栄養士国家試験を受験し、合格することが必要である。

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