広告特集　企画制作　朝日新聞社デジタルビジネスセンター

さまざまなメーカーが手がける太陽光発電システム。我々利用者は、数多くの製品の中から何をポイントにして選べばいいのか。日本の気候や住宅事情にも考慮した東芝の住宅用太陽光発電システムが支持される３つのポイントを見てみよう。

※　量産レベル（住宅用太陽光発電システム）における東芝調べ。2010年12月1日現在。

太陽光発電システムを選ぶ際、まず着目したいのがシステムの「発電力」だ。その点、東芝の太陽光発電システムは、光学特性や電気特性に優れた高効率の単結晶型セルのモジュール（太陽電池）を採用することで、早朝や夕方、雨天時など日射量の少ない時でも、わずかな光を発電に活かして効率よく太陽光を取り込むことができ、多くのエネルギーを生み出す設計となっている。東芝のモジュールは、表面に反射による光のロスを最小限に抑える反射防止膜を設置し、内部で光を無駄なく取り込む仕組みを実現しているのだ。さらに裏面では、光の発電効率を増大させるミラーを用いている。

※1　公称最大出力の数値は、JIS C8918で規定するAM1.5、放射照度1,000W/平方メートル、モジュール温度25℃での値です
※2　モジュールの変換効率はモジュール公称最大出力［W］×100/モジュール面積［平方メートル］×1000［W/平方メートル］の計算式から算出しています。

愛着のある自宅、それも外から見える部分にシステムを設置するのだから、性能はもちろん、外観にもこだわりたい。こうした点においても、東芝は、見た目の美しさに定評ある単結晶型セルを採用している。しかも電極を裏面に設ける先端技術のバックコンタクト方式という、表面から電極やハンダ付けのないフラットな表面も実現した。日本の和風家屋に多くみられる瓦屋根など、どんな住宅の屋根とも自然に調和するシンプルなデザインが、利用者からも高い評価を得ている。

発電の効率がよいという特徴は、同時に必要なモジュールの枚数が少なくてすむということでもある。したがって、東芝の太陽光発電システムでは、軽量かつ省スペースなコンパクト設計を実現している。同じ太陽電池容量のシステムで一般的なモジュールと比べた場合、約20％も省スペース化が可能。しかも、モジュールの枚数が少ないため、屋根にかかる荷重も軽減できるので、新築やリフォームの物件に最適だ。

以上紹介した太陽光発電システムだが、導入するとどのようなメリットがあるのだろうか。CO2の排出量の抑制に貢献できることはもちろん、利用者にとって、光熱費の削減もできるというメリットがある。太陽光発電システムでは発電した電気を家中で有効に活用できるが、さらに太陽光発電設備からの余剰電力を電力会社に買い取ってもらうことで光熱費が大幅に節約できる「買取制度」がある。平成２１年１１月１日より「太陽光発電の新たな買取制度」が開始した。この制度においては、太陽光発電設備から発生する余剰電力（自家消費した分を差し引いた余りの電気）は、法令で定める条件により電力会社が買い取ることになっており、ＣＯ２削減に向けた有効な制度となっている。実際に年間光熱費の比較（※1）をしてみると、例えば導入後、太陽光発電と都市ガスの併用で約65％（※2）もの削減、さらに家庭内で使用するエネルギーをすべて電気でまかなう「オール電化」と組み合わせた場合には、光熱費をなんと約90％以上（※3）も削減することが可能だという。というのも、「オール電化」の電気使用量を時間帯ごとに計算する電気料金システム「時間帯別電灯契約」を活用すれば、電気料金が３割高の昼間は太陽光で発電した電気のみで自給し、逆に７割引となる夜間だけ電気を購入するという契約ができるからだ。もちろん太陽光発電システムの導入には初期投資費用はかかる。しかし、長いスパンで考えてみたら、経済的なメリットはかなり大きいと言っていいだろう。

※1　換算電気料金は目安であり実際の売電電力料金とは異なります。また、年間予測発電量は各システムの容量、地域別日照 条件、システムの各損失を考慮して、当社発電量シミュレーションにより算出された年間発電力量の見込みです。年間発電電力量4,162kWh（東京都府中 市）、3.78kWシステム（モジュール：SPR-210N-WHT-J×18枚、パワーコンディショナ：TPV-PCS0400A）、南向き、屋根傾斜 角30度。年間消費電力量は5,500kWh〈（財）省エネルギーセンターホームページより〉
※2　当社光熱費シミュレーションにより算出された削減率の目安であり、実際とは異なります。
※3　太陽光発電およびオール電化を導入した場合。光熱費削減は目安であり実際とは異なります。
※4　導入当初は、住宅用（10kW未満）は48円/kWh、非住宅用は24円/ kWh（2011年3月末までに買い取りのお申し込みをされた場合）。自家発電設備等併設の場合は、それぞれ39円/ kWh、20円/ kWhとなります。また、買取期間は10年間固定金額で行われます（発電設備等に変更がない場合）。太陽光発電促進付加金（太陽光サーチャージ）の負担が 2011年4月以降に始まります。例えば標準的な一般家庭の場合、1か月あたり数10円〜100円程度の負担になる見込みです。
※5 本図はイメージです。地域や条件により異なります。
資源エネルギー庁ホームページより　http://www.enecho.meti.go.jp/index.htm （新しいウィンドウが開きます）

次に、太陽光発電システムの導入を検討しているものの費用面で迷っている人に耳寄りな情報を紹介しよう。実は、2009年から自宅に太陽光発電システムを設置する際、国から1kWあたり7万円の補助金が支払われる制度が導入された。独自に補助金制度を導入する自治体も増え、太陽光発電システムを導入する家が右肩上がりに増えているという。たとえば5kWの太陽光発電システムなら、国からの補助金額は35万円。これなら検討する価値は十分にあるのではないだろうか。

太陽からのエネルギーを身近に感じることができる。家族の省エネ意識やエコ意識も自然と高まっていく。そんな暮らしをサポートする太陽光発電システムの導入を一度検討してみてはいかがだろうか。