船木　まず自己紹介をかねて、温暖化に対するお立場・お考えをそれぞれお願いします。

　原沢　国立環境研究所で、温暖化の影響について研究しています。

　実験が不可能な分野ですが、ここ数年で気候モデルが急速に進歩し、スーパーコンピューターを使って将来の変動を予測できるようになってきました。それによると、例えば大気中のＣＯ２濃度が現在の約2倍になった場合、気温上昇は世界平均で4度、極地方などはさらに大幅で、氷や雪に決定的なダメージを与える。東京でも熱帯夜が2ヵ月ほど増加し、豪雨が増える、といった結果が出ています。

　さて、「2℃未満」という数字は90年の第2回世界気候会議で示されました。といっても絶対的な根拠があるわけではなく、様々な知見を総合して導き出されたものです。実際、生態系を維持するには1℃が限界といった見解もあるのですが、人間社会の持続可能な発展を主眼とする長期目標として、また議論の出発点としては、まず妥当ではないかと思います。

　辰野　企業経営者、また登山家・カヌーイストの視点で、専門家とは違う角度からお話しできればと思います。

　スイスにあるアイガー北壁には、通称「ホワイト・スパイダー」、白いクモが足を伸ばした形で岩肌にはりついた氷壁があり、世界の登山家が目指す難関となっています。ところが今年の夏、これが「黒いクモ」になっていた。雪が全くない。夏場でも雪が降るはずだったアルプスの山々の頂上付近に雨が降り、解かしてしまったのです。

　岩山には水を蓄える森林がないため、観光地として有名なインタラーケンをはじめ、ふもとの地域では、洪水による大災害がおきました。観光が重要産業であるスイスは、これについて積極的な情報発信をせず、あまり大きなニュースになりませんでしたが、ヒマラヤだけでなく、ヨーロッパでもこうした影響が出始めているのです。

　明日香　東北大学・東北アジア研究センターで、主に温暖化の政治・経済的側面を研究しています。

　ここ100年、大規模な自然災害は着実に増えており、その8割は暴風雨・洪水などの気象災害です。それによる死者も年間5万人にのぼり、その9割が途上国。こうした事実は、日本人にはあまり知られていません。しかし、温暖化が進めば被害は間違いなく拡大していくでしょう。

　温暖化対策は、「予防原則に基づいた政策判断によるリスク管理」です。気候がこれからどうなるのか、不確実な部分はたくさんありますが、大きな問題が起こってからでは遅い。個人が事故や病気に備えて保険に入るのと同様、社会や国レベルでのリスク管理が必要です。「2℃未満」という数字は、全体が協調して行動するための1つの基準として、科学的というより政策的に決められたもの、と考えればよいと思います。

　村山　私の専門は短期的な気象予測と、気象と健康の関係を研究する「生気象学」です。

　温暖化の影響と見られる異常気象を、私たちはここ日本ですでに体験しつつあります。例えば、昨年は台風が10個も上陸し、各地に集中豪雨による被害をもたらした。一生に一度あるかどうかという洪水災害に、2度3度と見舞われた地域もある。にもかかわらず、全国の７割の地域は例年より降水量が少なく、半分以下という所すらあったのです。

　また近年は、北陸地方の降雪量がかつての半分以下、つまり冬場の山の上の「水のストック」がそれだけ減った。加えて秋の長雨がほとんど見られなくなった。そして梅雨は、年によりカラ梅雨か地域的な豪雨、上陸する台風は極端に多いか少ないかというのが最近の傾向ですから、もし少ない方が重なった場合、日本は確実に水不足になります。こうしたことがいつ起きてもおかしくないのが、今の日本の状況なのです。

　鮎川　環境問題に足を踏み入れたきっかけは、わが子のアレルギーでした。現在ＷＷＦジャパンで,京都議定書にかかわるさまざまな活動をしています。

　その議定書が今年2月に発効しました。これはＣＯ２排出がコストになったことを意味しているのですが、多くの人はそのことを実感していないのではないでしょうか。環境に影響を与える私たちの活動は、その影響を抑え、あるいは回復するためのコストを当然に伴うものです。同議定書が訴えるこのメッセージが、政策的にも実現されていないからです。

　一人ひとりがこのメッセージをしっかり受け止め、コストをきちんと支払っていくような社会の仕組みづくりを急がなければなりません。同時に、直ちに支払うべき具体的なコストのひとつとして、本日報告のあったような被害地域が、環境の変化の中で生活を維持するための「適応措置」への支援を進めることも大切です。

　原沢　国内では中央環境審議会の専門委員会で議論されています。世界的にも、京都議定書以降の枠組みについては各国の研究者や改革担当者が種々の提案をしています。「２℃未満」を達成するためには、さらに厳しい排出削減が必要だろうといわれています。例えば2050年までに全世界で50％、日本は60〜80％というような……。そして、アメリカ、途上国も巻き込んだ共通の目標を作って必ず実現しなければなりません。京都議定書をベースにしたさらに良い制度ができ、現在および将来開発される技術、そして人々のライフスタイルの変革をもってすれば実現は可能だと考えています。

　明日香　気候変動枠組条約には「気候システムに対する危険な人為的な影響を防ぐ」という抽象的な表現だけが入っていて、アメリカもこれには合意している。それを具体化するプロセスで問題が出てきているわけです。

　一方に数値目標をきちんと定めて推進しようという勢力があり、一方に目標をあいまいにして先送りしようという勢力がある。その両者のせめぎ合いが、日本でも世界でも起こっているというのが現状です。

　船木　では視点を変えて、私たちに何ができるか、何をすべきかという話題に移りたいのですが。

　辰野　例えば環境に配慮してペットボトルを再生したウェアを作ると、コストがかかって価格が上がる。自由競争経済の中で、その商品を選んでもらえるのかどうか。私ども企業が常にぶつかるジレンマです。では法律で規制すれば済むかというと、必ずどこかの業種・業界にしわよせが行って問題が起こるかもしれない。

　結局、決めるのは消費者なんです。意識の高い消費者を長い目で育てていく。そのため、子どものうちからの環境教育が大切なのではないでしょうか。

　村山　大人に正しい情報をきちんと伝えていくことも重要です。例えば、発電を太陽光・風力に切り替えれば温暖化対策になる。その通りだし、ぜひ進めるべきだと思います。ただ、太陽光や風力では大容量の電力は得られない上、発電量が天候に大きく左右されるため、結局火力や原子力を併用せざるをえない。この点を踏まえてメリット、デメリットを議論しなければ正しい判断はできないはずなのに、情報が十分に与えられていない。これは問題です。

　船木　それでは最後に、それぞれまとめのご発言をいただきたいのですが。

　原沢　温暖化は、これまで人類が直面した環境問題の中でも、最も解決が難しいものだと思います。私たち一人ひとりの生活に直接、そして深くかかわっているからです。

　例えば先程のエネルギーについても、国が政策を考え、企業が技術革新に努めるだけではだめであって、化石燃料に頼らない生活のしかたを、消費者である私たちが工夫し、実践しなければならないのです。
　 研究者の責務は、正しく新しい情報をお伝えして、そのお手伝いをすることだと考えています。

　辰野　企業のサステナビリティーには2つのポイントがある。一つは、社会に望まれ受け入れられる仕事をしているか、もう一つは、経済バランスがとれているか、です。どんなに素晴らしいことをしていても、採算が取れなければ続かない。

　日本では士農工商といわれた昔から「金もうけは悪」と見られがちですが、企業は悪いことばかりしているわけではありません。頑張っている企業は、ぜひ応援してください。そしてともに温暖化防止の道を考えていきましょう。

　明日香　「温暖化は、先進国が加害者で、途上国は被害者という側面がある。いわば、先進国は途上国においてシステマティックに殺人を犯しているのではないか。」私の学生の言葉です。一種の「加害者責任」として、より多くのＣＯ２を排出し、むしろ環境負荷の少ない人たちに大きな被害を与えている私たち先進国の人間が、どのような負担をすべきか。「公平性」の観点からきちんと考えることが必要です。
　 最後に、省エネは、私たち自身も地球もハッピーになる、決してムダにならない投資です。それは、石油を売ってもうけたいという「抵抗勢力」からお金を取り戻し、正しく使うということでもあるのです。

　村山　私の部屋の冷房器具は、うちわが3本だけ。寝苦しさには1週間で慣れるし、病気への抵抗力もこの方がつくのです。「省エネ＝ケチ」というイメージがありますが、必要なエネルギーを必要なだけ使う、それだけのことなのです。

　もう一つ、排出してしまったＣＯ２を固定するために、1人が1本ずつ木を植える。これで１億３千万本の森ができます。庭のない人は鉢植えでもいい。
　 皆がこれらを実行すれば、京都議定書は簡単にクリアできるし、温暖化も止められると私は思っています。

　鮎川　温暖化防止のために皆さんができるいちばん簡単なことは、ここで聞いた「恐ろしい話」を、1人でも多くの方に伝えていただくことだと思います。

　私どもの「リビングプラネット」というレポートの中で、人類はすでに地球1.2個分の資源を使っていると書いています。つまり、0.2個分の環境を破壊しているのです。それを回復するためのコストは、これから確実に払っていかなければならない。そう考えれば、消費者としての私たちの意識、そしてお金の使い方も、少しずつ変わってくるのではないでしょうか。

　船木　「自然は先人からの贈り物であり、子孫からの預かり物である。」いろいろな方が利用されている言葉ですが、ここで改めてかみしめたいと思います。
本日はどうもありがとうございました。