広告特集 企画制作 朝日新聞社メディアビジネス局
日本医科大学が挑む「がん医療」のいま 日本医科大学が挑む「がん医療」のいま
久保田 馨医師
日本医科大学付属病院 がん診療センター部長
久保田 馨医師

くぼた・かおる/熊本大学医学部卒業。公立玉名中央病院内科、熊本大学医学部附属病院第2内科、国立療養所近畿中央病院内科、国立がん研究センター東病院病棟医長、国立がん研究センター中央病院病棟医長、日本医科大学付属病院化学療法科部長などを経て現職。

がん診療部門設立の経緯と役割

がんの患者数、死亡数の増加に伴い、2006年にがん対策基本法が成立し、がん対策推進基本計画が策定された。国を挙げてのがん対策の一環として制定されたのが「地域がん診療連携拠点病院」だ。日本医科大学付属病院は08年に地域がん診療連携拠点病院として活動を開始した。15年にはグループの千葉北総病院が地域がん診療連携拠点病院に、多摩永山病院においては東京都がん診療連携拠点病院に指定された。

「当院では、内科系診療科、外科系診療科、放射線診療科、緩和ケア科などの医師、薬剤師、看護師、ソーシャルワーカー、事務員などがチームを組み、常に総合的な視点で最良の診療が行えるよう取り組み、地域医療機関とも連携しています。また様々ながんの専門家による『キャンサーボード』という検討会を組織し、あらゆる角度から診療を評価することでその質を高める体制を整えるようにしています。個別の診療科だけでは見落としがちな問題をチェックし、スピーディーな情報伝達をしていくことも、我々の大きな役割です」とがん診療部門部長の久保田馨氏は話す。

久保田 馨医師
日本医科大学付属病院 がん診療センター部長
久保田 馨医師

くぼた・かおる/熊本大学医学部卒業。公立玉名中央病院内科、熊本大学医学部附属病院第2内科、国立療養所近畿中央病院内科、国立がん研究センター東病院病棟医長、国立がん研究センター中央病院病棟医長、日本医科大学付属病院化学療法科部長などを経て現職。

日本医科大学付属病院のがん治療の特徴とは

日本医科大学付属病院では、様々な分野において最新の治療法に挑戦している。薬物療法では、積極的に新しい薬の導入を試み、世界で同時に行われる抗がん薬や免疫チェックポイント阻害薬の治験などにも参加し、常に新たな治療方法を模索。外科では、患者の負担が少ないとされる腹腔鏡などの手術にも取り組む。放射線治療においても、多くの診療科と協力して治療を行っている。がんの放射線治療は、他の診療科との密接な協力関係やグループ診療が不可欠だ。そのため、耳鼻咽喉科・頭頸部外科との共同診察、食道がんに関する消化器内科外科とのカンファレンス、肺がん関連各科との症例検討会などを設け、より良い診療を目指している。

監修:日本医科大学

久保田氏は治療について、「がんは、病状や全身の状態に合わせた対応が必要になります。当院では、副作用への対策も含め、幅広い専門性を磨いているスタッフから治療を受けていただけます。また、地域ともしっかり連携をとっているため、状態によってはより通いやすい病院へ移ることも可能です。がんと診断されると大きなショックをお受けになると思います。しかし、どんながんにも、何らかの方策が考えられます。ご自身の病状をきちんと把握し、担当医や看護師、薬剤師の意見をもとに今後のことを検討することが大切です」と話した。

日本医科大学のがん治療については、文藝春秋から『日本医科大学の医師が伝える医学知識 がん医療 新病院の実力』と題する書籍も出版されている。

監修:日本医科大学

難しい医療現場で生きる経験と知識を一冊に

一般臨床で役立つポケットマニュアル『がん薬物療法 現場のルール』

総編集 日本医科大学 学長 弦間昭彦氏

高齢化や合併症診断の進歩により、いろいろな合併症を持つがん患者の割合が増えているため、医療現場でのがん診療は、標準診療よりも高度な判断が求められる。本書の総編集を手がけた日本医科大学学長の弦間昭彦氏は「この度、南江堂から出版された『がん薬物療法 現場のルール』は、がん専門病院ではない施設でがん患者の診療に当たっている医師や医療スタッフを対象に編集しています。執筆しているのはいずれも日本医科大学のスタッフや出身者であり、今までの症例の治療経験などをいかしたこれまでにないマニュアルとなっています」と語っている。

Topics

他大学と連携して新たな課題に取り組む

 日本医科大学 学長 弦間 昭彦

文部科学省は、科学技術の進展に寄与する私立大学の研究をサポートするため「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」を行っている。これは、最先端の研究に対して国が研究施設や研究設備費、研究費を一体的に補助する仕組みだ。

日本医科大学もその事業に選ばれ、「Clinical Rebiopsy Bankを基盤とした包括がん治療開発拠点形成」プロジェクトを行っている。「日本医科大学包括的がん治療開発センター」を設立し、血清やDNAなどの検体採取、解析などを行い、臨床情報と検体を一元管理し、未来型個別化治療の実現を目指している。

バンクに登録されている患者検体数は、2016年9月末時点で3,132、そのうち肺がんは365となっており、臨床的に意義のある結果を出すための検体数として十分だといえる。