ーイノベーションをもたらす科学とは?ー

本年3月10日、東京・有楽町朝日ホールでOISTフォーラム「日本の未来をどう築く―イノベーションをもたらす科学とは?―」が開かれました。国際社会に顕在化している諸問題の解決のために、内外の科学者、技術者のみならず、経済・財政・政策などの専門家も加わり、科学技術のイノベーションをどう創出するかについて活発な意見交換を行いました。 本年3月10日、東京・有楽町朝日ホールでOISTフォーラム「日本の未来をどう築く―イノベーションをもたらす科学とは?―」が開かれました。国際社会に顕在化している諸問題の解決のために、内外の科学者、技術者のみならず、経済・財政・政策などの専門家も加わり、科学技術のイノベーションをどう創出するかについて活発な意見交換を行いました。

ご挨拶 内閣府特命担当大臣 島尻安伊子氏

 政府は1月に新しい科学技術基本計画を閣議決定しました。現在、世界は、人・モノ・情報が瞬時に結び付き、互いに強い影響を及ぼし合う、非常に大きな変革時代を迎えています。こうした状況下、サイバー空間とフィジカル空間が高度に融合した「超スマート社会」を未来の姿として共有し、その実現に向けた一連の取り組みである「Society5.0」を推進していくことが目指されています。そのような中、世界トップレベルの研究拠点として新たなロールモデルとなるべきOIST(沖縄科学技術大学院大学)の主催により、イノベーションをテーマに活発な議論が展開され、イノベーションの創出が更に加速されることを大いに期待しています。
(内閣府審議官 石原 一彦氏代読)

基調講演① 基礎科学が生む真の「イノベーション」


東京大学国際高等研究所カブリ数物連携宇宙研究機構長 村山 斉氏

 明治維新で西洋に追いつけ追い越せとやってきた国が、科学分野でもノーベル賞を多く獲るまで成功しました。フォーブスの最近の記事でも、日本は非常に起業家精神のある社会だと言っています。そのような日本に今、閉塞感がなぜあるのか。それを乗り越え経済成長を実現するためには、どうすればよいのでしょうか。私は基礎科学の研究をしている人間ですから、その立場でイノベーションを考えてみたいと思います。
今までの大きなイノベーションの例を見ると、多くの場合基礎的な研究から出たものです。例えば純粋に原子や原子核を研究していたレントゲンからX線が発見されたこと。トムソンの発見した電子は、現代生活に欠かせないエレクトロニクスの基盤的な素粒子です。ものを冷やしたらどうなるか、そこから見つけた超伝導は今では病院のMRIで使われていますし、リニア新幹線でも使われています。GPSに相対性理論が使われていたり、ウェブが素粒子の研究所から始まったり、現代ではビジネスになくてはならないものです。最近の大きな話題は重力波の発見でしたが、このような極限的な技術を必要とするのが基礎科学なのです。
イノベーションを生むためには、多様な研究者たちが非常に自由にインタラクションできる環境が必要です。私は新しい研究所を日本に作るときに、いろいろな分野、いろいろな国籍の人を集めようと思いました。教員の3割以上は外国人です。多様性を生かすため建物の設計にも気を遣いました。研究者が自然と集まる共有空間を作ったのですが、そこでは自由な交流が行われます。多様な人材が出会うフランクな場での話し合いから新しいものができる。それがイノベーションの大きな条件だと私は思っているのです。
文化、言語、人種の異なる本当に多様な研究者が集まってきて日本に定着し、大学で教鞭をとるようになれば、次の世代を触発し、新たな人材が生まれる。そのような好循環が日本の将来に絶対必要だと思います。

パネルディスカッション① イノベーションを創出する研究機関の体制と教育


N・キャンベル氏

キャンベル 最先端の研究を社会にもたらし、経済成長を促すイノベーションにつなげるための人材を育てる日本の教育機関の体制はどうなっていますか。
 昨年、合成生物学の世界大会「iGEM 2015」で長浜バイオ大学の学部生チームが金メダルを獲りました。遺伝子組み換え技術を用いて、抗菌作用のあるバラの香りを持った新しい微生物を作り、この香りを満たして食物を保存する電気不要の「香蔵庫」を開発したのです。しかも、大会に参加するための旅費をクラウドファンディングで集めました。教育現場はアクティブラーニングの効果に注目していますが、これは一つのいい例でしょう。
鵜飼 学生は、自分が何をやりたいのかわからないから学び、学ぶことで進むべき道を見出そうとしています。一方、世の中では多様なことが起きています。その中で何か新しいこと、効果的なものを発表すると、必ず誰かがその情報を共有させてくれといってきます。だから、何をやりたいのか分からないけれども、とにかく前に進んでみよう、進めば役に立つことがあるんだというメンタリティーを育てるような教育機関の政策があるとよいと思っています。
キャンベル 瀧口先生が副学長を務める光産業創成大学院大学は、世界的に見てもユニークな教育機関ですね。


瀧口義浩氏

瀧口 浜松ホトニクスやトヨタ自動車などが創設した、光技術を使って次世代の産業を創成する人材を育てるための大学院大学です。3年間で博士の学位を取得するカリキュラムを提供していますが、学生たちへの課題は二つ。まず、科学技術として世界初のことを目指して取り組んでもらう。そして、それをビジネスとして成功させてもらう。両方を達成できなければ学位を授与しません。なぜならば、この二つをつなげることができる人間を育てることこそが、イノベーションにつながると考えているからです。
キャンベル 研究機関の発見は、政府や企業などによって、社会的インパクトのあるイノベーションに変えられていきます。研究機関は、そのプロセスをどのように牽引しているのでしょうか。
藤村 コミュニケーションが重要です。ここで言うコミュニケーションとは言葉を相互理解することではなく、知識や知恵など概念を相互理解することです。イノベーションには、複数の背景知識が融合することが大事だとよくいわれます。言い換えるとコミュニティーに参加するメンバー全員が抽象化した概念を交換し、共有するということ。例えば、研究分野が異なる数学者や物理学者などが集まったときに、自分たちの研究成果を最終的に社会に還元できるシステムにするために、どんな理念やステップが必要かをみんなで共有していることだと思います。
キャンベル 従来の規制にとらわれない新しい大学として、OISTはどのようにイノベーションを支援していますか。
ドーファン われわれは世界最高水準の科学技術への貢献と、沖縄の振興・自立的発展に貢献することを使命としています。そのためには分野横断的な教育と研究が重要と考えており、研究成果の技術移転を通じて沖縄の自立的発展に貢献するための専門部署を設けました。そこでは知的財産管理において、研究者による発明に続く情報開示と評価、それを受けた特許出願、そして最終的には商業化を目的とする企業に対する知的財産権のライセンス化という一連のサイクルをポートフォリオとしています。この一環としてOISTでは研究成果の事業化を促進する「プルーフ・オブ・コンセプト」という学内公募の競争的資金制度を設け、知的財産と商業化の間に立ちふさがる技術面と資金面の溝を埋めようとしています。
キャンベル 日本の教育体制自体はイノベーターを生み出すのに適しているのでしょうか。


鵜飼峻二氏

鵜飼 私は10代をアメリカと日本で過ごし、両国の大学を経験していますが、両者は明らかに違うと思います。例えばアメリカの学部生は読んだ本の内容について議論するのが当たり前で、大学には世の中で起きていることと関わるために学ぶという意識を育てる土壌があるように感じます。一方、日本の大学は学生に対して、本の中の分析結果を求めるところがあるのではないかという気がします。
藤村 日本は哲学の教育が足りないと思います。私のいう哲学とは、既存の知識や現象の背後にあるものから、より高度な知識を取り出すということです。科学技術が社会に出るまでの全体のシステムを構築するには、この哲学が不可欠です。そのような理由から、東京工業大学大学院技術経営専門職学位課程では、3年前から本を読めばわかることを講義するのではなく、学生自身が定めた課題に関するデータを集め、背後にある理由を考え、解決策を探るプラクティカルな研究を行わせることを教育の基本としています。
瀧口 私自身も、大学を出た段階ではまだ何も学んでおらず、就職してからようやくイノベーションのためのシステムを勉強したというのが実情です。でも、それでは遅い。イノベーションというのはチャレンジすることが重要です。子どもたちに、分からないからこそ分からないことを追求していくという哲学を教えることが、今日本の教育に求められていると思います。
キャンベル スタンフォード大学とシリコンバレーの関係に見られるイノベーションの成功モデルを、文化や社会制度の異なる日本に適合できるでしょうか。


J・ドーファン氏

ドーファン 単純に日本にもってこようとしてもうまくいきません。基本的な成功要因を分析し、異なる環境で機能するか精査すべきでしょう。シリコンバレーの成功要因の一つはベンチャーキャピタルの存在です。またスタンフォード大学などの研究機関から有能な人材が企業に移動したことも大きいです。日本でも研究機関の知的財産およびその技術開発に関わる人が企業に移行するような環境作りに取り組んではどうでしょう。
 大学と企業の間を人がフレキシブルに移動できる仕組みは重要です。先ほどの長浜バイオ大学の件でも、チームリーダーの学生は、一度ほかの大学を卒業して企業に勤め、明確に学びたいことができたので大学で学び直すことにしたそうです。ノーベル物理学賞を受賞された赤﨑勇先生は、企業人と大学での教育・研究職の経験をしていらっしゃいます。彼らのような存在は、学生たちがイノベーションとは何かを学ぶよいロールモデルといえます。
キャンベル あらゆる方向で産官学が連携するというのは、日本の未来のためにすばらしいポイントだと思います。ありがとうございました。

パネリスト パネリスト

  • 東京工業大学大学院教授  藤村修三氏
  • 浜松ホトニクス株式会社中央研究所研究主査 光産業創成大学院大学副学長 瀧口義浩氏
  • 名古屋大学理事 長浜バイオ大学特別客員教授 郷 通子氏
  • 名古屋大学大学院博士課程 鵜飼峻二氏
  • 沖縄科学技術大学院大学学長 ジョナサン・ドーファン
  • 《モデレーター》Nature エグゼクティブ・エディター ニック・キャンベル氏

基調講演② 破壊的イノベーションの創生 ー課題と機会ー


クレイトン・クリステンセン・インスティチュート 上級研究員
デビッド・サンダール氏

  消費者の要望と技術の進歩という二つの軸でイノベーションを考えてみると、技術の進歩は常に消費者が吸収・消化できるスピードよりも速いのです。段階的な改善であれ、大きなブレークスルーであれ、現状がこの技術の進歩によってより良くなる、より利益を上げられるようになることを持続的イノベーションと呼びます。
市場の流れと技術の間にギャップが生じることがあると、そこに破壊的イノベーションの機会が生まれます。企業であっても国家であっても劇的に変化するときには、破壊的イノベーションを通して変化してゆきます。
アメリカの鉄鋼産業の高炉による製鉄技術と、電炉によるものとの歴史に例を挙げましょう。高炉に比べ、電炉はコストが低い。電炉は鉄筋から参入し、次いで山型鋼、鉄棒、そして構造用スチールへと進み、自らのコスト優位性で高炉の牙城をどんどん突き崩していきました。競争に敗れた高炉メーカーの中には閉鎖に追い込まれた企業もありました。
アメリカにはGMやフォードなどの自動車メーカーがありますが、トヨタはこれらと競合しないコンパクトカーよりも小さな「コロナ」を出しました。トヨタはコロナで市場の上位に来ると、コロナの品質を向上させるのではなく、次々に新車種を出しました。贅沢な高級車も出しました。電炉とトヨタの破壊的イノベーションは、市場の一番下の条件の緩いところから入っていったといえます。これは現在でも起こっています。例えばコンピューターベースの学習が既存の大学から学生を奪い始めていたりします。
破壊的イノベーションは成長と雇用を生み出します。お金も生み出しますし、一方で資本も必要としています。また最初は破壊者として市場に参入しますが、その後は持続的イノベーションを通して利益を上げるという進化を遂げていきます。これが理想的な循環ですが、破壊的イノベーションから得た利益を再投資する企業は滅多にいません。世の中がマイナス金利であるということは、資金が余っているということです。破壊的イノベーションのための資金を戦略的に確保することで、国家や企業は継続的に成果を上げ続けることが可能になるのです。

パネルディスカッション② 破壊的イノベーションのための政策

シラノスキー 政府、研究機関、企業、資金提供者などが集って人・アイデア・資金が健全に循環するエコシステムを作り、破壊的イノベーションにつなげていくには、どのようにすればよいのでしょうか。政府の方針を教えてください。


角南 篤氏

角南 今年 1 月に閣議決定された科学技術基本計画 が、4月から推進されます。ハイライトは三つ。まず、先見性や柔軟性を持って破壊的イノベーショ ンに対応していくという挑戦的なビジョ ンを掲げていること。次に5年間でわが国のG D Pの1% に相当する26兆円を戦略的に投資していくということ。三つめは研究成果を効率よく実用化するために教育・研究機関の改革を推進し、W P I 拠点やO I S Tのように日本の教育・研究機関が世界で戦えるようにしていくということです。


D・シラノスキー氏

シラノスキー こうした中で企業、産業界はどういう役割を果たせるのでしょうか。

瀧口 浜松ホトニクスに限っていうなら、弊社は売り上げの10%を研究開発に投資しています。私たちはレーザー核融合技術の実用化を目指していますが、これに関する費用はほとんど自社で賄っています。本当にかなえたい夢は、自ら率先してやる。これが企業の重要な使命と考えているからです。また、企業は大学と一緒になってイノベーションするという意識が必要だと思っており、私たちは本当に有用な技術を研究する機関とも積極的に連携しています。
シラノスキー 政府と産業界の間には、規制という問題が出てきます。
サンダール 規制はイノベーションを促すものであり、阻害するものでもあります。例えば「USB」。国際標準規格が定められているからこそ、全世界でコンピューティングのイノベーションが起きました。一方、アメリカの「ウーバー」を見てください。ウーバーは道路、標識、運転免許制度が標準化されていることを享受しながら、タクシー会社が受けなければならない規制、例えばコンプライアンスやレポーティングの負担をしていません。逆にいうと、規制がタクシー会社のコンプライアンスコストを押し上げる阻害要因になっているのです。

シラノスキー 破壊的なテクノロジーの創出が、政策や企業活動のゴールとなることがあります。これについてどう思われますか。


藤村修三氏

藤村 新しい発明、技術が破壊的イノベーションであるかどうかは、事後的に定義されるものです。イノベーションを経済成功を伴う改革行為だと定義するなら、政策で行えることは、経済成功に結び付く確率を高めることといえます。技術が進むと、当然規制という問題が入り込んできますが、その多くは技術の結果に対してなされるもので、作られるまでに時間がかかります。だから、世の中に出てきた技術の結果を規制する前に、その技術を基に将来の社会の姿を予測して、問題が起こらないように規制を考えていく。それが政府、政策の役割だと思います。
シラノスキー 科学技術の現場における日本の女性の立場はいかがでしょう。


郷 通子氏

 かつて私は、勤務していた大学から「学科内に女性教授は1人で十分」といわれたことがありました。しかし、この15年くらいで大きく状況が変わりました。国立大学は、新年度から新しい中期計画を実施することになっており、その中で今後5年間で女性研究者、管理職の比率を引き上げる数値目標を明確に掲げています。また、保育園や学童保育所を設けたり、競争的研究資金プログラムを使ったりして、女性研究者を支援する取り組みを行う大学も増えてきています。人口が減ってきているのですから、優秀な女性を活用しないのは、もったいない話です。次は男性の育児休暇取得率を上げる段階です。そして情報通信システムをもっと活用して、効率的な働き方を推進することですね。これは女性に限らず、男性にとっても大切なことだと思います。
シラノスキー これまでの話の中でも出ましたが、日本のエコシステムはうまく形成されているのでしょうか。
藤村 2012年の統計ですが、企業内研究者の数は約54万人。そのうち人文社会科学を専攻した人の割合は約1・4%です。企業側がエコシステムを考える場合、自社が社会においてどのような位置付けにあるかを認識していなければなりませんが、それを企業内で研究している人たちは全国で7千人強しかいないということです。そこを考える人材を増やしていくことも、エコシステムを形成していく上で大事かと思います。

角南 先週ベンチャー企業の女性創設者に会いました。この方は経済学部の出身ですが、コンピューター言語を自主的に学び、会社へ入った後もSNS技術に注目し続けていたそうです。こういうマルチな活躍をする若者を世に送り出す日本には、シリコンバレーとは違ったエコシステムがあるのではないのでしょうか。多様性こそがイノベーションの源泉ですから、いろいろとエコシステムの違いを持つ国が、お互いにネットワークで繋がりながら進化していくプロセスがあってよいのではないかと思います。
瀧口 浜松ホトニクスでは、創業者から「全社員が研究者であれ」といわれています。研究部門の人間だけではなく、総務や経理の人も皆、会社の明日がよりよくなるために考えなさいと。こういうことが、エコシステムの形成や、多様性の中でのコミュニケーションといった問題を考えるときに、一つ重要になってくるのではないかと思います。
サンダール シリコンバレーは、実はあまりダイバーシティがありません。だからあのモデルを真似するのではなく、根底にある理念を理解することが大切だと思います。理念が複雑なエコシステムを牽引しているわけですから。そして、その理念を自国に適用するにあたって、自分たちが持っているリソースをしっかり把握し、これから何を達成して行くのかをきちと認識した上でスタートしなければならないというのが、私の見解です。
シラノスキー イノベーションとは何か、どういうふうにすれば起こせるのか、全ての答えが見えたわけではありませんが、皆様の理解が深まる機会となったことを願います。パネリストの皆さん、ありがとうございました。

パネリスト パネリスト

  • クレイトン・クリステンセン・インスティチュート上級研究員 デビッド・サンダール氏
  • 東京工業大学大学院教授 藤村修三氏
  • 浜松ホトニクス株式会社中央研究所研究主査 光産業創成大学院大学副学長 瀧口義浩氏
  • 政策研究大学院大学教授 内閣府参与 角南 篤氏
  • 名古屋大学理事 長浜バイオ大学特別客員教授 郷 通子氏
  • 《モデレーター》Nature アジア太平洋特派員 デビッド・シラノスキー氏

グローバルに影響しあう科学技術のイノベーションをどのように創出していくか。4時間にわたって研究者、政府、企業、教育関係者らが、講演とディスカッションを行いました。フォーラムの最後に、政策研究大学院大学教授で内閣府参与でもある角南篤氏は、「2003年にOISTの建設予定地、沖縄の恩納村を訪れた時のワクワク感が忘れられません。日本の将来を切り開く、世界最先端の研究大学院がここにできるのだと。あれから10年以上経ち、世界中の頭脳が結集し、その研究成果がOIST発のベンチャー企業として地元沖縄に出てきました。これを日本のスタンダードにしていきたい」とまとめられました。

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