神奈川大学

どこよりも、人をつくる大学へ。

横浜から日本文化を発信
国際日本学部が架け橋に

※2020年4月開設(設置届出中)

横浜みなとみらいの
新キャンパス

2021年開設予定のみなとみらいキャンパスの完成予想図。3学部で計5000人がグローバル感覚を磨く

 1928年、横浜で働く勤労青年の旺盛な学習意欲に応える場として創立された神奈川大学。以来、横浜とともに歴史を刻み、昨年、創立90周年を迎えた。そして今、2028年の創立100周年に向け動き出している。兼子良夫学長はこう語る。
 「2021年にみなとみらいに新キャンパスを開設します。これを契機に、グローバル系3学部を集結し、国際都市『YOKOHAMA』の総合大学として再始動します」
 この構想は、神奈川大学の研究と教育の優位性を未来に向けて生かし、「時代を切り開く力」を持った世界水準の大学として今後の社会を先導していくことが目的だという。
 「多様な価値観が存在し、混迷する時代の人類と社会の負託に応えるため、建学の精神に立ち返り、主体的に新たな価値を創造する人材を育成し、人類の福祉と未来社会の安定に寄与していきたい」
 新キャンパスを開設する場所は、神奈川大学の前身・横浜学院の創設地のほど近くだ。今やこの「みなとみらい21地区」は、数々のグローバル企業の拠点であり、美術館や劇場などが立ち並ぶ文化の集積地でもある。日本と海外を結ぶ玄関口としての発展がますます期待されるエリアで、この地に拠点を置くグローバル企業との連携強化も図っていく。昨年にはヨコハマ グランド インターコンチネンタル ホテルと包括協定を締結。キャリア教育などで連携が進み、国内外の文化的交流の場であるホテルの目線から学ぶ授業科目を提供している。
 グローバルな人材を養成すべく、新しい学部も開設予定だ。「Cross-Cultural and Japanese Studies 世界と日本と地域をつなぐ」をコンセプトに、2020年4月、国際日本学部を開設する。日本文化に内在する価値観を横浜から世界へ発信し、日本と異文化とをつなぐ架け橋としての力を鍛えるのが狙いだ。
 「世界で活躍する人材を育成するうえで、多様な価値観を理解し、外国語を学ぶことは大事です。しかし、まずは足元である日本の文化をしっかり学ぶべきだと考えています。そのうえでツールとしてのさまざまな言語も学べる環境を整えています」

開設予定の新学部に
三つの学科を設置

兼子良夫学長

 新しい学部では、三つの学科を設置。専門領域を持ちながらも横断的に学べることを特長とし、広い視野を身につける。
 国際文化交流学科では、世界や日本文化への知識と洞察力を養い、文化間の相互理解力、コミュニケーション力、外国語の実践的能力を磨く。英語で行う講義も多数用意。語学科目では、英語に加え、仏語など七つの言語から選択して学べる。
 日本文化学科では、日本語や日本文学、伝統芸能から、ポップカルチャーなどの現代文化までを含む日本文化を、幅広く深く理解する。国語の教員免許(教職課程認定申請中)を取得できるほか、海外で日本語教員として活躍できる力も鍛える。
 歴史民俗学科では、渋沢栄一の孫、渋沢敬三が創設した「アチックミューゼアムソサエティ」を継ぐ学内の「日本常民文化研究所」の莫大な研究資産を活用。それを基礎に、横浜という大都市にいながら、日本の歴史と各地の民俗について理解を深めることができる。古文書の修復実習やフィールドワークも充実させる。
 そして2021年に完成するみなとみらいキャンパスへ、国際日本学部、外国語学部、経営学部を集結させ、グローバル系学部の拠点とする予定だ。「学部の枠を超えた学び」を実現させる。
 外国語学部では異文化理解を重視。国際色豊かな教員のもと、高度な外国語運用能力を育成し、歴史や文化、政治経済、芸術まで幅広く学べる。経営学部では専門知識のほか、高度な語学力や情報処理能力を養成。留学や海外インターンシップなどで、英語で経営学を学ぶ機会を豊富に用意している。

地域にも必要とされ
社会貢献できる大学

 こうしたグローバル教育に重点を置いた三つの学部を集結させることで、大きな相乗効果が期待される。例えば、経営学部で学ぶ「グローバルに展開するビジネス」では、外国語学部で学ぶ「人間の多様性と普遍性」や、国際日本学部で学ぶ「世界における日本」といった知識を礎として経営学を学ぶことが可能になる。多角的な視点から議論を戦わせて、新たな価値を生み出す刺激的な空間を誕生させる。
 みなとみらいキャンパスで育成するのは、良識ある地球市民として地域貢献、企業活動、研究開発、国際協力の場で活躍する人材だ。それは世界と日本の文化や歴史、さまざまな価値観を理解し、混沌(こんとん)としたグローバル社会に向けて新しい知見を世界に発信する、大学の試みでもある。
 現在のキャンパスとともに、「横浜の神奈川大学」として、さらなる発展が期待されるみなとみらいキャンパス。みなとみらい21地区と結びつくことで、産官学や地域連携をはじめ、多くの文化的、学術的な相乗効果を生み出す狙いもある。
 国際都市「YOKOHAMA」を舞台にした新キャンパスから、人間力と異文化理解力を磨いた人材が続々と世界へ巣立っていくだろう。

CAMPUS TOPICS ①

返還義務のない独自の奨学金
「給費生制度」
最大4年間840万円給付
 給費生制度は、神奈川大学が独自で1933年から実施している伝統ある奨学金制度。単に経済援助を目的とするものではなく、広く全国から優秀な人材を募り、その才能を育成することに重きを置く。学費相当額の返還義務のない奨学金を給付、4年間で最大840万円が給付される(毎年継続審査あり)。さらに自宅外通学の学生には、年間70万円の生活援助金が4年間給付される。試験は一般入試と同じ3科目型。現役、既卒の区別なく受験でき、神奈川大学の他の入試制度や他大学との併願もできる。試験日は12月22日、合格発表は大学入試センター試験前の1月10日。さらにWebで科目ごとの得点を本人にのみ開示する。給費生に採用されなかった場合、2月に実施する一般入試合格者と同等もしくはそれ以上の学力が認められた受験生については、一般入試が免除され入学できる。
多くの受験生が地元で受験できるよう、全国で試験を実施

CAMPUS TOPICS ②

元国連大使と前福島県知事を
特別顧問として招聘(しょうへい)し、
国際的感性を備えた人材の育成を
バックアップ
 神奈川大学が考える大学の存在意義とは何か。それは、デジタル情報化時代「Society5.0」をはじめ、国連が2030年までに達成を目指す「SDGs(持続可能な開発目標)」などに取り組み、新しい未来を先導する力を示すことだ。そのため学外から2人の有識者、西田恒夫氏と佐藤雄平氏を学長特別顧問として招聘し、大学内のさまざまな課題を解決する体制を整えた。西田氏は、2013年まで国連日本政府代表部常駐代表・特命全権大使を務め、40年以上日本外交の中心として活動してきた。神奈川大学経済学部卒の佐藤氏は、2011年3月の東日本大震災の際、福島県知事として原発事故から住民を守ることに奔走し、また地方創生の実績を積んできた。それぞれ国際社会、地方自治におけるエキスパートだ。幅広い知識と豊かな現場経験をもつ2人の助言で、神奈川大学の将来の発展に寄与し、国際的感性を備えた人材の育成を力強くバックアップしていく。
西田恒夫(にしだ・つねお)
元国連日本政府代表部
常駐代表・特命全権大使
佐藤雄平(さとう・ゆうへい)
前福島県知事

掲載大学一覧[関 東]

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