青山学院大学

すべての人と社会に対する貢献

分厚い知的基盤と自由な発想を育む
独自の全学共通教育システムが充実

入試改革が
青山スタンダードを
さらに深化させる

「リベラルアーツ教育を重視していく」と話す阪本浩学長

 大学入学共通テストが初めて実施されるなど「入試改革元年」となった2021年度の入学者選抜。青山学院大学も「一般選抜(個別学部日程)」で新たな方式を導入し、入学者選抜の充実化を進めた。

 新たな方式では「大学入学共通テスト」と各学部・学科のアドミッションポリシーに基づく独自試験を併用し、独自試験は「記述式を含む総合的な問題や論述」をもって確かな知識・技能や思考力・判断力・表現力を評価し、各学部・学科の教育にスムーズにつなぐものとしている。

 阪本浩学長はこう話す。

 「本学は大学の理念の中で『自ら問題を発見し解決する知恵と力をもつ人材を育成する』ことを謳(うた)っています。開校以来、『思考力・判断力・表現力』を養う教育を行い、入学者選抜でもその3要素を重要視しています。知識偏重型ではない、新しい学習指導要領に基づく高等学校教育で身につけた力を入学者選抜において発揮してほしいと考えています」

 新しい素養をもつ学生が、入学後に学ぶ力をさらに伸ばすためのカリキュラムも充実している。その一つが学部・学科の枠を超えて全青学生が学び、幅広い教養と豊かな人間性を育むユニークな全学共通教育システム「青山スタンダード」だ。

 阪本学長は次のように語る。

 「本学ではリベラルアーツ教育である『青山スタンダード』を重視しています。リベラルアーツは、古代ギリシャ・ローマ時代を源流とする、人間を自由へと解き放つ人間形成のための学問です。国際社会で対等に渡り合っていくためには、国際的な教養を共有する必要があります。専門領域の学問とともに、リベラルアーツ教育を重視し、青山スタンダードのカリキュラムをさらに強化していきます」

 青山スタンダード科目での学びで、さまざまな分野の学問的なものの考え方や、多角的な視点を身につけることができるとともに、所属学部・学科の専門領域での学びへと進む際の支えとなる。カリキュラムは、キリスト教理解、人間理解、社会理解、自然理解、歴史理解の5領域からなる教養科目と、言語(外国語)、身体(健康・スポーツ)、情報、キャリアの4領域からなる技能科目で構成。1年生から4年生まで履修が可能だ。

 青山スタンダードの科目で、幅広い学問領域を学ぶことにより、専門領域の枠を超えて異分野、異文化で活躍する人との豊かなコミュニケーション力や社会で必要とされる力を養うとともに、より専門性の高い領域の研究へとシームレスにつなげられるのが大きな特長だ。

 さらにサービス・ラーニング科目の充実も図る。2022年4月、ボランティアセンターを改組し、「シビックエンゲージメントセンター」を開設した。活動の幅をボランティアにとどめず、さまざまな地域団体や企業と連携し、ソーシャルビジネスも視野に入れた市民協働活動や市民参画活動の支援に取り組む。青山スタンダード科目に市民協働活動の概要を学ぶ「ボランティア・市民協働論」を開講。既存の、社会貢献活動と学問を結びつけるサービス・ラーニング科目を拡充し、青山学院のスクール・モットーである「地の塩、世の光」を体現する「サーバント・リーダー」の育成を強化する。

 「『情報スキルⅠ』などの技能科目とは別に、Society 5.0社会に向けて、データサイエンスやAIについての科目を設置し、全学的な教育も進めていくなど社会状況に応じた先進的な取り組みを展開し、今後も青山スタンダードの深化、充実を図っていきます」

大学の理念に重なる
SDGsに取り組む

コミュニティ人間科学部など4学部が学ぶ相模原キャンパス

 青山学院大学では、2015年に国連サミットで採択されたSDGs(持続可能な開発目標)の達成にも積極的に取り組んでいる。「キリスト教信仰にもとづく教育をめざし、人と社会へ貢献すること」という理念がSDGsの包摂性(誰一人取り残さない)と合致するからだ。すでに授業科目に取り入れているほか、学生主体の正課外活動(世界食料デー 飢餓ゼロ〈Zero Hunger〉キャンペーンなど)や、SDGsに関する研究への助成を行っている。前述したシビックエンゲージメントセンターもSDGsに関する活動拠点の一つとなる。

 2021年秋には「Aoyama Gakuin Global Week」を開催した。幼稚園から大学まで青山学院全体として、国際社会とSDGsに関係する活動、教育、研究を可視化する青山学院初の取り組みだ。期間中、大学礼拝においても「SDGsに関する具体的な問題や課題を聖書の教えから考える」をテーマにした説教が行われた。その説教をまとめて本として出版する予定だ。

 「2022年度はコロナ感染症対策を徹底したうえでの対面授業を原則とし、オンライン授業のほうがより教育効果が高いと認められた一部の科目では引き続きオンラインで授業を行い、それぞれの利点が発揮できるよう工夫を重ねながら進めていきます。また、2024年は大学開校75周年、学院創立150周年を迎えます。中長期計画のもと、新図書館棟の建築など、さらなる環境整備や新たな施策を展開します。できれば実際にキャンパスで本学の自由な校風や雰囲気を体感していただきたいです」

 阪本学長はそう話す。

CAMPUS TOPIC ①

2022年、法学部に日本初の
「ヒューマンライツ学科」開設。
人権問題に学際的にアプローチ

 青山学院大学は2022年4月、法学部に日本初の「ヒューマンライツ学科」を開設した。ヒューマンライツ(人権)は国の最高法規である憲法で掲げられているだけでなく、国際社会の普遍的な価値として認められている。ヒューマンライツ学科では社会のさまざまな人権問題の解決・改善に向け、法をどのように活かしていけるかを意識的に学ぶとともに、政治学、経済学、公共政策などの観点から学際的にアプローチしていく。下図のように学びの範囲はジェンダー、ジャーナリズム、国際法、貧困問題などと幅広く、SDGs達成に寄与するものとなっている。具体的には、①人権の「現場」に触れ、共に考える科目、②「ジェンダーと人権」「戦争・紛争と人権」など人権問題をテーマ別に学ぶ科目、③世界の人権問題や世界の人権法の現状について英語で学ぶことができる科目、などがある。

CAMPUS TOPIC ②

「コミュニティ人間科学部」で
現場で役立つ実践知を習得した
第1期生が来春、巣立つ

 青山学院大学は2019年4月、相模原キャンパスに「コミュニティ人間科学部」を開設した。地域社会を理解し、地域で体験する学びを通じて問題解決力とコミュニティ創造力を育成することを目的としている。現場で役立つ知恵(実践知)を習得するため、下図のようなカリキュラム体系を組んでいるのが特長だ。日本の地域社会が抱える過疎化、少子高齢化、産業の衰退といった課題は世界のさまざまな地域にも共通する。学部で得た実践知はグローバルな課題の解決にもつながるものだ。2023年春には学部第1期生が社会に巣立っていく。地方公務員・国家公務員、教育や文化などに関わる独立行政法人、産業振興などに関わる財団法人・社団法人・NPO、さまざまな業種の企業などで地方自治体と地域、企業と地域をつなぐキーパーソンとして活躍することが期待されている。

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