森秀光 お金のセオリー

投資信託の手数料は? コストは運用成績に直結

  • 森秀光
  • 2017年5月3日
  •   

[PR]

 投資信託を選ぶ上で、コスト(費用)は運用成績に直結するため、よく比較検討しておく必要があります。投資信託にかかる費用には、販売手数料、信託報酬、信託財産留保額、税金などがありますが、特に「販売手数料」と「信託報酬」が重要です。

 「販売手数料」とは、投資信託を購入する際にかかる手数料のことです。投資家が、証券会社、銀行などの販売会社に直接支払います。商品ごとに決められており、申込金額に応じて加算されますが、同じ投資信託でも販売会社によって料率が異なる場合があります。

 株式投資信託の場合、株価指数などと指数連動を目指す「インデックス型」であれば1%前後、指数を上回るリターンを目指す「アクティブ型」であれば2~3%程度がおおまかな目安です。具体的な料率については、各販売会社の販売用資料などで確認することができます。

 また、販売手数料が無料の投資信託もあり、このような投資信託のことをノーロード型ファンドと呼んでいます。ノーロード型ファンドは、MRFなどの公社債投資信託が中心ですが、シリーズタイプのインデックス型ファンドなど、一部の株式投資信託にも見られます。

 「信託報酬」とは、保有期間中に投資家が信託財産から間接的に負担する費用で、販売会社・運用会社・受託銀行がそれぞれの業務に対する報酬として受け取るものです。信託報酬の金額はファンドによって異なり、株式投資信託のインデックス型であれば0.5%程度、アクティブ型であれば年率1~2%程度が目安です。純資産総額に対する年率で表示されますが、日割り計算で日々信託財産から差し引かれます。具体的な金額は、投資信託の目論見書に記載されています。

 信託報酬は長期的な運用成果に大きく影響するため、特に注意が必要です。例えば、過去10年間の国内株式のリターン(年率)は平均で約2.8%でしたが、信託報酬が1.5%の投資信託を購入していた場合、リターンの半分以上がコストで消えてしまったことになります。

 「信託財産留保額」とは、信託期間の途中で換金する場合に、信託財産に留保される資金のことで、換金する代金から控除されます。ファンド運用の安定性を高めるのと同時に長期に保有する投資家との公平性を確保するための費用です。金額は投資信託によって異なりますが、0.1~0.5%程度が目安です。一定期間以上保有していれば信託財産留保額は無料という投資信託も多くあります。

この記事を気に入ったら
「いいね!」しよう

PROFILE

森秀光(もり・ひでみつ)

写真

1966年生まれ。一橋大学経済学部卒業。1990(平成2)年に野村證券(株)入社後、主に個人富裕層向けの資産運用アドバイス、企業オーナー向けのコンサルティング業務に従事。2011年より森オフィス(株)代表取締役として個人向け資産コンサルティング業務に従事。中立的な立場から、有価証券だけでなく、不動産、自社株、相続・事業承継など、多様な側面から資産の分析を行い、最適な解決策を提供することを目指している。主な著書に「超低金利・大増税時代の資産防衛戦略」

今、あなたにオススメ(PR)

Pickup!