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 出力が100万キロワット以上の主要な火力発電所のうち、6割を超える40施設が地震発生確率の高い地域にあることが朝日新聞の調べでわかった。多くの原発で再稼働の見通しが立たない中、依存度が高まっている火力発電。暮らしを支えるインフラのリスクが浮き彫りになった。

 国の地震調査研究推進本部が昨年12月に更新した地震動予測地図を使い、電力会社や特定規模電気事業者など計16社が持つ出力100万キロワット以上の火力発電所64施設の設置状況を調べた。その結果、人や建物に被害が出る可能性が高まる震度6弱以上の地震発生確率が30年以内に「26%以上」とされる地域に40施設が立っていた。「50%以上」の地域でも33施設にのぼった。

 地域別では、関東の全18施設▽東海の全9施設▽近畿の12施設のうち7施設▽四国の全3施設▽東北の5施設のうち2施設▽九州の7施設のうち1施設――が地震発生確率26%以上の地域にあった。太平洋側の地域に多いのは、近い将来、首都直下地震や駿河湾から九州沖に延びる海底のくぼみ「南海トラフ」で巨大地震が起きるとみられているためだ。

 2011年3月の東京電力福島…

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