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 日韓国交正常化50年を機に実施した朝日新聞社と東亜日報社の共同世論調査では、両国関係が冷え込むなかで、ともに相手の国のイメージが悪化した。ただ、実際に訪れた人たちは相手国により親しみを持つという傾向もあり、人の交流が互いの好感度のかぎを握る状況が浮かび上がった。

 日本で54%、韓国で59%の人が、この5年間で相手国のイメージが「悪くなった」と答えた。イメージに影響を与えたものを二つまで挙げてもらう質問では、「メディア」が日本で78%、韓国で65%を占めた。

 この5年間には、2012年の李明博(イミョンバク)大統領(当時)による竹島(韓国名・独島(トクト))上陸を日本が厳しく批判し、昨年の慰安婦問題をめぐる「河野談話」への安倍政権による検証に韓国が強く反発するなど、日韓関係を揺さぶる出来事が相次いだ。両国のメディアもそれらを大々的に報じた。

 一方、イメージに影響を与えたものとして「直接行った経験」を挙げた人の中では、相手の国の人に親しみを「大いに感じる」「ある程度感じる」と答えた人の合計が、両国でそれぞれ5割近くあり、ともに全体の3割弱を上回った。

 メディアから得た情報だけではなく、実際に互いの国や人に触れることが、市民の好感度に影響を与えていることがうかがえる。

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