2020年東京五輪・パラリンピックで主会場となる新国立競技場(東京都新宿区)の建設で、文部科学省が、流線形の屋根を支える2本の巨大なアーチを残すなど現行のデザインのまま、大手ゼネコン2社と今月末にも契約を結ぶ方針を固めたことが23日分かった。総工費は基本設計時の1625億円から900億円ほど膨らむ見通しだ。

 文科省や事業主体の日本スポーツ振興センター(JSC)は、7月に業者への発注を始め、10月に着工、19年春完成と、同年秋のラグビー・ワールドカップに間に合わせる現行計画通りの工程を見込む。関係者によると、総工費は昨年5月の基本設計時から大幅に膨らみ、2500億円台前半で、2社と最終調整している。人件費と資材価格の高騰が主な原因だという。

 現行のデザインは3年前の国際コンペで選ばれた建築家のザハ・ハディド氏の作品が基。しかし総工費が3千億円に膨らむとの試算が出て、基本設計の段階で延べ床面積を約2割縮小した。屋根を支える2本のアーチが特徴だが、長さが400メートル近くあるため、一部の専門家からは技術的に難しく、建設費が膨らんで工期が延びる原因だとして、見直しを求める声が出ていた。