妊娠中であることを示す「マタニティーマーク」を厚生労働省が定めて今年で10年目。全国の自治体が妊婦にキーホルダーなどのグッズ類を配布しているが、「反感を持たれそう」などと使用を控える動きが広がりつつある。同省は「本来の趣旨が理解されていない」として、より啓発に力を入れていくという。

 11月出産予定の大阪市の会社員(39)は、母子手帳取得時に市からストラップを渡されたが、使っていない。「暴言や暴力の標的になるとネットで見て、怖くなった」。10月に出産した東京都の会社員(33)は使わず捨ててしまった。「電車で席を譲れと圧力をかけるようで気が引けた」

 ピンクのハートに母子をあしらったデザインは、2006年3月に厚労省が公募で選んだ。おなかの目立たない妊娠初期ほど重いつわりに悩むケースが多く、配慮を呼びかけるものだ。他にも受動喫煙の防止や、体調不良、災害時に妊娠中と知らせる役割もある。鉄道など交通各社は優先席にマークを掲示し、お年寄りなどと同様に席を譲るように呼びかけている。

 ギフト商品などを扱う藤田商店(岐阜市)は9年前から個人や自治体向けに20万個以上のマークの入ったマスコットを出荷してきたが、昨年から個人の申し込みが半減している。反対に「なぜ妊婦を優遇するのか」といった声が寄せられるようになった。

 同社の担当者は「妊娠は病気じゃないのに特別扱いはおかしいとか、電車に乗るべきじゃないとか、ネットでは強い言葉が一人歩きし、妊婦さんを萎縮させている。マークの意義が正しく伝わっていない」と嘆く。

 ベネッセコーポレーションが約9万部発行する季刊誌「初めてのたまごクラブ」はマークの入ったオリジナルストラップを毎号付録にしている。以前は読者から「マークをより大きく」「目立つように」との要望が多かったが、最近はむしろ「さりげなく、目立ちすぎないものを」との声が増えた。11年のデザインは横幅が10センチだったが、要望を踏まえ2回にわたって縮小し、現在は5・5センチにまで小さくなった。