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 米メディアが相次いで、バーチャルリアリティー(VR)を使ってニュースを報じる試みに乗り出している。テクノロジーの進化や端末の値下がりで手軽に体験できるようになったことが大きい。「新しい報道の形」としても注目を集めている。

 ニューヨーク・タイムズ(NYT)は昨年11月、日曜版の定期購読者約100万人に対し、頭に着けて手軽にVRを体験できる段ボール製の「カードボード・ビューアー」を配った。あわせて、VRの専用アプリと、難民の子どもたちの境遇を追った約11分のVR向けドキュメンタリーも公開した。

 アプリを起動したスマートフォンをビューアーに入れ、ヘッドホンも使うと、まるで難民キャンプにいるかのように子どもの姿が目の前に現れる。飛行機から食料が投下されるシーンでは、後方からエンジン音が聞こえ、上を向くと食料を詰めた袋が落ちてくる様子を、難民と同じ目線で見ることができる。360度を同時に撮影するカメラを複数使い、世界の3カ所で難民たちを撮影した。

 紙の新聞や広告による収入が落ち込むなか、NYTが進めるデジタル分野の強化策の一環。今回の配布ではNYTとグーグルが提携し、ゼネラル・エレクトリックがスポンサーとなった。作品を手がけたNYTマガジンのジェイク・シルバースティーン編集長は「普通は行けない場所に読者を連れていくことができる。ビューアーを配布したことで多くの人が実際に視聴できるようになった」と話す。

 VRコンテンツ市場は2025年に54億ドル(約6500億円)になるという試算もある。NYTは視聴回数などを公表していないが、ビューアーを配布した翌週には、「利用者は平均14・7分間、アプリを使った」と公表。その後もパリの同時多発テロに関連したVR作品などを発表している。

 VRを本格的に体験するには、…

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