東京株式市場は4日、今年最初の取引日を迎え、東京証券取引所で恒例の「大発会」があった。取引は荒れ模様のスタート。前年末の米株安が嫌気されたことに加え、中国の製造業に関する経済指標が低調だったことで売りが膨らみ、日経平均株価は一時、前年末の終値より560円超下落した。

 大発会には証券関係者など約200人が参加。晴れ着姿の女性が、五穀豊穣(ほうじょう)にあやかって「上場の鐘」を5回鳴らした。日本取引所グループの清田瞭CEO(最高経営責任者)は「市場の適切な規律を保ちながら、新規上場企業の積極的な発掘に取り組みたい」とあいさつした。

 その後始まった取引で、日経平均の初値は前年末の終値より215円13銭安い1万8818円58銭となった。年末の米株式市場で、大企業で構成するダウ工業株平均が大幅に下げた流れを受け、幅広い銘柄が売られた。「年明けで機関投資家が本格的に取引していないことに加え、中東情勢もあってリスク回避の流れになっている」(大手証券)という。

 また、取引時間中に発表された、中国製造業の景況感を示す昨年12月の指数が前月より下がったことで、投資家心理が悪化。東京外国為替市場では、安全資産とされる円を買う流れから円相場が約2カ月ぶりに1ドル=119円台まで円高に振れたこともあって、日本株の売りに拍車がかかった。

 午後1時の日経平均は、497円86銭安い1万8535円85銭。東京証券取引所第1部全体の値動きを示すTOPIX(東証株価指数)は32・31ポイント低い1514・99。

 午前の終値は492円30銭(2・59%)安い1万8541円41銭。TOPIXは31・70ポイント(2・05%)低い1515・60。出来高は9億7千万株。

 干支(えと)にまつわる相場の格言で、申年(さるどし)は「申酉(とり)騒ぐ」と呼ばれる。岡三証券によると、戦後5回あった申年の日本株の年間騰落は4勝1敗(勝ちが上昇)。株価は年平均10・4%上昇している。ただ、今年は、原油安の行き過ぎと、新興国経済の減速が懸念されており、波乱含みの一年になる可能性もある。(橋田正城)

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