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 五輪・パラリンピックイヤーの2016年が動き出した。南米初となるリオデジャネイロ大会がブラジルで8~9月に開催される。2度目の東京五輪・パラリンピックまでは、あと4年半あまり。主なスポーツ関係団体が仕事始めとなった5日、組織のトップは職員たちに奮起を促した。

 日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長は、東京都渋谷区の岸記念体育会館で約40人の職員を前に年頭のあいさつをし、スポーツの信頼回復を第一に訴えた。

 昨年、スポーツ界を揺るがした国際サッカー連盟(FIFA)の汚職疑惑やロシア陸連の組織的ドーピングの問題に触れながら、「日本でも野球賭博や、新国立競技場と東京五輪エンブレムの白紙撤回など、スポーツ本来の素晴らしさとはかけ離れたニュースが多かった」と振り返った。

 その上で、「リオデジャネイロ五輪で金メダル14個の目標を達成することは、東京五輪への弾みになり、日本にスポーツ文化を根付かせる大きな一歩になる」と前向きに語った。

 今月、発足から2年を迎える東京五輪・パラリンピック組織委員会。森喜朗会長は、「いよいよリオから東京という年になり、大いに注目を集める。心を一つにしてスクラムを組んでがんばりたい」と約300人を前に話した。昨秋のラグビーW杯での日本代表の躍進を引き合いに出し、「スポーツは自己犠牲の気持ちがないとできない。自分より大きい相手にぶつかる姿が共感を与えたのではないか。東京五輪でみんなが思い切ったプレーができるよう、基礎をつくるのが我々の仕事」と訴えた。

 昨年10月に発足したスポーツ庁では、鈴木大地長官が約100人の職員を激励。新年度予算案でスポーツ関連が選手強化費などを中心に約12%増えたことについて「他省庁が軒並み減らしている中で異例の伸び。リオで日本選手団が最高のパフォーマンスをし、感動と興奮を届けられるよう我々も最大限サポートしたい」と意気込んだ。

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