クルマに革命をもたらすといわれる自動運転の分野で、世界の自動車大手が競うように異業種との提携を加速させている。背景には、「頭脳」に当たる制御ソフトで米グーグルに主導権を握られれば、車体を提供するだけの「下請け」になりかねない、との危機感がある。

 透明の壁に仕切られた3メートル四方のスペース。最初はぶつかり合って走っていた6台の小さなプリウスの模型が、1時間後には整然と走り始める――。米国で開催中の家電見本市「CES」で、トヨタ自動車が展示した自動運転のデモンストレーションだ。

 賢くなっていくのは、内蔵の人工知能(AI)がぶつかった失敗を学び、互いに通信して共有していくからだ。トヨタは昨年末に出資した東大発のITベンチャー、プリファード・ネットワークス(PFN)の技術を活用。市販車への応用も探る。

 独アウディが展示した試作車は、車を降りたドライバーがリモコンを操作すると自動で駐車したり、渋滞時の運転を代わってくれたりする。自動運転に欠かせない精密なデジタル地図情報を手に入れるため、BMW、ダイムラーと共同で地図会社を昨年買収した。

 米ゼネラル・モーターズ(GM)は5日、車載カメラ関連の技術をもつイスラエルのモービルアイとの提携を発表。各社が異業種との提携を次々と打ち出している。

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