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 ホンダと米ゼネラル・モーターズ(GM)が、燃料電池車(FCV)の量産に向けた一歩を踏み出す。開発や生産で協力し、コストを下げる作戦だ。急ぐ背景には、世界的に進む環境規制の強化がある。FCVの量産で、インフラ整備も後押しする。

 「FCVが本当にもうかるのは2025年以降だろう。インフラが十分にできれば、プラグインハイブリッド車(PHV)より安くできる」

 FCVの今後について、ホンダの三部敏宏執行役員は朝日新聞の取材に語った。電気自動車(EV)とガソリン自動車の二つの機構を持つPHVより、FCVの方が開発や生産のコストの「下げしろ」が大きいとみている。

 ただ、実現にはFCVの効率的な量産化が欠かせない。特に高価な基幹部品の燃料電池で急ぐ必要がある。ホンダがGMと燃料電池工場の新設を検討するのは、両社で同じ燃料電池を使えば量産効果が大きくなるためだ。

 燃料電池は、「セル」と呼ばれる薄い板状の部品を約400枚重ねてつくる。この量産技術の確立や触媒に使う希少な白金の高価さなど、ハードルもある。今後、こうした課題にホンダとGMは取り組むことになる。