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 ホンダは、米ゼネラル・モーターズ(GM)と自動運転に必要な人工知能(AI)の分野で協業を検討する。八郷隆弘社長が22日、米アリゾナ州で、「これからは環境技術と車の知能化がカギになる。そうした分野で協業できればいい」などと話した。

 両社は、燃料電池車の研究開発ではすでに提携関係にある。自動運転では、車載カメラや通信機器が車の置かれた環境の情報を集め、AIが分析し、運転の制御につなげる。AIの精度向上が、自動運転技術の進化には欠かせない。トヨタ自動車は、AI研究に約10億ドル(1180億円)を投じる。世界販売でトヨタの半分以下のホンダは、業界3位のGMと組んで負担を分かち合いながら、研究を続ける考えだ。米グーグルなどIT大手は、ドライバーが必要なくなる完全自動運転車で業界への参入を狙っている。こうした動きに対抗するためにも、自動車各社はAIなど自動運転に必要なソフトウェアの開発に乗り出さざるを得なくなっている。