新たに不登校となる小中学生が増えている。比較できる文部科学省の調査を元に朝日新聞が分析すると、1993年度の約3万3千人に対し、2014年度は約6万5千人だった。全小中学生に占める割合は過去最高で、専門家は、従来の「不登校後」に加え、未然に防ぐ支援の必要性を訴えている。

 文科省は50年前の1966年から、問題行動調査などで義務教育である小中学校に通っていない人数などを調べてきた。現在は心理的要因などで年間30日以上休んだ場合を不登校としている。93年度以降は、不登校の内訳として、「前年度から継続」の人数を公表。子どもの数が減る一方、新規不登校の人数は90年代後半から6万人前後で推移している。

 小中学生に占める新規不登校の割合は増加傾向にある。14年度の場合、全小中学生は1012万736人。不登校は12万2902人で、「継続」の5万7095人を引くと、6万5807人が「新規」となる。1日180人が新たに不登校になった計算だ。小中学生に占める新規不登校の割合は0・65%で過去最高。93年度は0・25%、04年度は0・55%と上昇してきた。

 不登校の人数がほぼ同じ04年度と比べると、14年度は「継続」が約6千人減る一方、「新規」が6千人増えた。この10年で「新規」の増加が顕著になっている。

 現段階で新規が増えている理由ははっきりしないが、国立教育政策研究所の滝充総括研究官は「学校現場では、不登校の子どもに目が行くが、新規の増加にあわせ、不登校の未然防止に重点を置く施策が必要な時期にきている」と話す。文科省は不登校を未然に防ぐための支援策を検討中で、年度内にも方針を示す考えだ。(石山英明、貞国聖子)