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 東日本大震災による建物の基礎杭の被害を専門家が調べたところ、被害が疑われた61棟のうち42棟で損傷があったことがわかった。被害は地盤が悪い場所に目立ち、建物本体は無傷なのに傾いた建物も17棟あった。人命に直結する恐れは低いものの、建て替えや補修による生活への影響や経済的な負担は大きく、耐震設計の強化が必要だという。

 千葉大や建築研究所などが、震災被害の資料から建物の傾きなど杭の損傷が疑われた公営住宅や学校、庁舎などを2012年と13年に調査。宮城、福島、茨城、栃木、埼玉、千葉の各県の計42棟で杭の損傷がみられた。耐震基準が強化された1981年以降の建物も16棟あった。情報が得られた公共施設が主な調査対象のため、民間も含めた全体像は分かっていない。

 目視やカメラなどで地下を調べると、コンクリート製の杭が砕けたり、破断したりしていた。建物の揺れや地盤の変形で無理な力がかかったと考えられるという。被害は低地23棟、埋め立て地や盛り土地9棟など軟らかい地盤が多くを占め、地盤の液状化が直接影響したとみられる例も5棟あった。

 不均質な地盤が影響した疑いが…

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