10日の東京株式市場は、米国市場で原油安が進んだことなどから、日経平均株価が2営業日続けて大幅に値下がりした。一時600円超下落し、終値は前日より372円05銭(2・31%)安い1万5713円39銭。日本銀行が黒田東彦総裁になって第2弾の金融緩和を決めた2014年10月31日の前日終値(1万5658円20銭)とほぼ同水準となった。足もとまで約1年3カ月間の上昇分が吹き飛んだ形だ。

 東京証券取引所第1部全体の値動きを示すTOPIX(東証株価指数)の終値は、39・37ポイント(3・02%)低い1264・96。出来高は38億4千万株だった。

 9日のニューヨーク商業取引所で、国際指標の「米国産WTI原油」の先物価格が4営業日続けて下落し、1バレル=27・94ドルで取引を終えた。原油安がさらに進み、産油国を通じて世界経済を下押しするのではとの不安が再燃し、リスクを避けるための株売りを招いた。