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 15日の東京株式市場は、日経平均株価が4営業日ぶりに大幅反発し、一時1000円超上昇した。前週末に割り込んだ1万5000円を上回って推移し、午後1時は前週末の終値より906円72銭高い1万5859円33銭。東京証券取引所第1部全体の値動きを示すTOPIX(東証株価指数)は84・91ポイント高い1281・19。

 午前の終値は765円81銭(5・12%)高い1万5718円42銭。TOPIXは71・38ポイント(5・97%)高い1267・66。出来高は15億1千万株。

 前週末の欧米株式市場の値上がりの流れを引き継ぎ、取引開始直後から買い注文が膨らんだ。大幅下落による割安感から幅広い銘柄が買い戻されている。取引開始前に発表された10~12月期の実質国内総生産(GDP)は2四半期ぶりのマイナス成長となったが、株価への影響は限定的となっている。

 安倍晋三首相は15日の衆院予算委員会で、年初から続く株安について、「日本経済のファンダメンタルズ(基礎的条件)は確かなもの。一喜一憂すべきでない」と述べた。民主党の緒方林太郎氏への答弁。

 12日のニューヨーク株式市場はダウ工業株平均が6営業日ぶりに大幅反発した。「米国産WTI原油」の先物価格が1バレル=29・44ドルまで急上昇し、1月の小売り売上高が市場予想を上回ったことから、米経済の先行きへの不安がひとまず和らいだ。

 安全資産として円を買う動きも一服し、15日の東京外国為替市場は1ドル=113円台で推移している。「日本株は企業業績に比べて売られすぎの感があり、いったん反転の動きが出ている」(大手証券)という。

 春節の休場明けの中国・上海総合株価指数は一時3%近く値下がりした。世界的に株安が進んだ先週に取引がなかったために下落しているが、パニック的な売りにはなっていない。(山下龍一)

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