[PR]

 国立感染症研究所(感染研)は19日、直近1週間(8~14日)に全国の医療機関を受診したインフルエンザ患者は推計で約205万人と発表した。前週(1~7日)の約164万人と比べ41万人増えた。

 感染研によると、全国約5千カ所の定点医療機関から直近1週間に報告されたインフルエンザの患者数は1医療機関あたり39・97人で、警報レベルの30人を超えた前週の34・66人から増えた。39・97人は、同じ時期としては過去10年間で2番目に多い。

 都道府県別の1医療機関あたりの患者数は、愛知(58・50人)が最も多く、沖縄(50・81人)、埼玉(49・13人)、福岡(48・08人)、岐阜(46・86人)が続いた。計37都道府県で30人を超えている。一方、北海道、東京、神奈川、新潟の4都道県では前週より減少した。

 感染研は19日、インフルエンザワクチンを製造するために今季使われた4種類のウイルスタイプのうち、A香港型(H3N2)のタイプが、流行しているものと大部分で異なっていることを明らかにした。厚生労働省の専門家会議に報告した。発症や重症化を防ぐ効果が弱まる可能性がある。

 今季見つかっているのは2009年~10年に新型として流行したA09年型(H1N1)が約半数で、次いでB型(2タイプ)、A香港型となっている。