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 スマートフォンから個人情報を抜き取ったり、お金を振り込ませたりする「不正アプリ」が急増している。セキュリティーソフト大手のトレンドマイクロが7日発表した調査では、基本ソフトに米グーグルの「アンドロイド」を使う機種で2015年に見つかった不正アプリの数は前年の約2・5倍に増え、1千万個を超えた。

 アンドロイドを使った機種で見つかった不正アプリは11年に約1千個だったが、年々増え続け、15年は1059万6千個になった。最近は比較的厳しい審査を経たアプリを使う米アップルのiPhone(アイフォーン)でも見つかっている。

 不正アプリはゲームや、節電に役立つとうたうアプリをダウンロードさせ、勝手に個人情報を抜き取るものが主だったが、「アドウェア」と呼ばれる手法を使うアプリが全体の8割を占めるまで増えている。たとえば、無料アプリをダウンロードするときなどに余分な不正アプリもダウンロードさせ、無料アプリの提供者から仲介料を得る手口だ。利用者が気づかぬまま見ている不正アプリの広告からも、不正アプリの提供者は広告料を得ている。

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