【動画】検索データが語る大災害
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 ビッグデータやSNSでやりとりされた情報を防災や減災に活用する動きは日々、進化している。気象庁や自治体などからの発表だけでなく、地元住民の声をネット上で可視化する仕組みも広がりつつある。

 「水位が上がってます」「あちこちで川が氾濫(はんらん)しています」「たたきつけるような横殴りの雨」――。

 昨年9月に関東・東北であった豪雨。日本列島を縦断する雨雲の動きとともに、一般の人が写真つきで投稿した浸水や通行止めの道路などの情報が地図上に表示されていく。2014年7月に始まった「台風リアルタイム・ウォッチャー」(http://typhoon.mapping.jp/別ウインドウで開きます)だ。

 東日本大震災では、SNSや携帯電話の位置情報、カーナビから得られる走行履歴など市民や民間企業のデータの重要性が注目された。だが、膨大ゆえに情報を生かし切れず、埋もれてしまったものも少なくない。

 「ウォッチャー」は、全国にいる気象情報会社ウェザーニューズ会員950万人による減災についての投稿を即時に集約し、雲の動きだけではわからない、地上の様子を可視化した。

 開発した首都大学東京の渡辺英徳准教授(情報デザイン)は「人間は周囲の状況を素早くとらえ発信できる、いわば優れたセンサーでもある。ボトムアップの情報で、トップダウンの観測情報を埋めることができる」と話す。

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 朝日新聞デジタルでは、ヤフーの検索データを元に災害時、人々が求めていた情報に着目し、動くインフォグラフを使って可視化を試みました。次の大災害時に役立てる情報をまとめています。(http://www.asahi.com/shinsai_fukkou/5nen/data/)(鈴木康朗、篠健一郎