9日の東京株式市場は、中国経済への先行き不安が再燃し、日経平均株価は3日続けて値下がりした。終値は、前日より140円95銭(0・84%)安い1万6642円20銭。東京証券取引所第1部全体の値動きを示すTOPIX(東証株価指数)の終値は、同15・39ポイント(1・14%)低い1332・33だった。出来高は22億4千万株。

 前日発表された中国の2月の貿易統計が市場予想を下回ったことで、欧米株が下落した流れを引き継いだ。比較的安全資産とされる円を買う動きが活発になり、外国為替市場の円相場が、1ドル=112円台で推移したことや、原油先物価格の下落も加わり、売りに拍車をかけた。業種では、中国経済のリスクが意識され、資源・エネルギーや海運業などの下げ幅が大きかった。

 10日に追加緩和が有力視される欧州中央銀行(ECB)の理事会を控え、「積極的な買いが入らなかった」(大手証券)との見方も、下げ幅を広げる要因となった。

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