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 大地震の長期的な予測について、政府の地震調査研究推進本部が確率を数値で示す従来の発表方法を改める方向で検討していることがわかった。数値を使わないリスクの高低による分類や、文章による説明を強調することを検討している。

 見直しのきっかけは熊本地震。本震を起こした布田川(ふたがわ)断層について地震本部は、今後30年以内にマグニチュード(M)7程度の地震が起きる確率を「ほぼ0%~0・9%」と評価していた。活断層型の地震は間隔が数千年に及ぶことがあり、数値が比較的小さくなる傾向がある。

 一方、南海トラフの大地震のようなプレート境界型は数十年から数百年で繰り返すため、数値も比較的大きい。地震本部が出す南海トラフの大地震の確率は70%程度になっている。

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