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 2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会が求めるボランティア像を明らかにしたところ、「タダ働きでは」「ブラック過ぎる」と反発の声が上がった。組織委がタダで人材を集めては虫がよすぎるのだろうか?

 コミュニケーション能力がある▽日本語に加え、外国語が話せる▽1日8時間、10日間以上できる▽採用面接や3段階の研修を受けられる▽20年4月1日時点で18歳以上▽競技の知識があるか、観戦経験がある▽ボランティア経験がある――。以上の7点を備えた人材が、組織委が素案で大会運営ボランティアに望む要件だ。ユニホームは支給されるが、期間中は無償。交通費も出ない。宿泊や東京までの移動手段も自分で手配しないといけない。

 素案が明らかになると、ネット上では「条件が厳しすぎる」「語学経験込みだと、派遣なら時給1400円はもらえてもおかしくないな」などの意見が相次いだ。

 ただ、4年後の東京も4年前のロンドン五輪を参考にしていて、過去の大会に比べて特段厳しいわけではない。業務によっては語学力がそんなに必要のない分野もあり、「10日以上」という条件も、「保安上の問題もあるので半日だけの参加と言われても困る」(組織委)という事情もある。組織委は「あくまでも議論のたたき台」としており、18年夏の募集開始までに詳細を決めるという。

 そもそも、ボランティアとは、社会のために自ら進んで、無償で働くもの。それが「タダ働き」と受け止められる声が出てくるのはなぜなのか。

 2000年のシドニー、04年…

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