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 2020年東京五輪・パラリンピックのバレーボール会場の見直しで、横浜市は1日、記者会見を開き、既存の「横浜アリーナ」の活用案について、競技団体との意向の一致が、受け入れの前提条件であるとの考えを示した。競技団体は有明アリーナ(東京都江東区)の新設を強く希望しており、小池百合子都知事がこだわる横浜案の実現は厳しさを増している。

 横浜市は会見で、都や大会組織委員会に11月25日付で出した「横浜市の考えについて」と題した文書を公表。競技団体の意向を重視することなどが記されており、市スポーツ振興部の岡田展生・担当部長は「競技団体と意見が一致し、気持ちよく競技をやっていただきたい」と説明した。

 大会組織委員会の森喜朗会長は1日、東京大会の準備状況を確認する国際オリンピック委員会(IOC)調整委員会の会議であいさつし、バレー会場について「有明アリーナは単にバレーの会場ではなく、東京大会のレガシーとしてしっかり造っておきたいというのが、日本スポーツ界全体の意思。都知事もそのことで判断して頂けると思っている」と述べた。

 一方、バレー会場の結論を「クリスマスまで」先送りした小池百合子知事は同日、結論をクリスマスイブの24日より前倒しで公表する考えを報道陣に示した。そのうえで、「もう決まっているからといってそれでOKとせず、形として横浜、有明のもっと賢い使い方があるのか総合的に考えたい」と話した。

 また、この日午後、国際オリンピック委員会(IOC)や組織委のメンバーら約20人が横浜アリーナを視察。1時間以上にわたり、資料を見ながらアリーナ周辺を歩いて回った。(大森浩司、末崎毅)