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 方言が見直されている。企業がビジネスに採り入れたり、自治体がまちのPRに使ったり。地元や出身地に愛着を持ってもらう狙いがあるようだ。インターネットの普及でいろんな方言に触れる機会が増えたことなどが影響しているという。

 「よう来たなあ」(いらっしゃいませ)。現金自動出入機(ATM)で伊勢弁の音声案内をするのは三重県内のファミリーマートだ。地域によって、伊賀弁の「ようおこし」など4種類を用意し、経営統合したサークルKやサンクスも含めて2日から約440店でサービスを始めた。広報担当者は「地域の文化を残すという社会貢献的な意味合いもある」と話す。設置は沖縄県や京都府などに続き7カ所目で、観光客に楽しんでもらう狙いもある。

 移住促進などを狙った宮崎県小林市のPR動画は、地元の西諸(にしもろ)弁を使う。昨年作った動画は「フランス語のようだ」と人気を集め、視聴回数は210万回を超えた。今年11月公開の第5弾は西諸弁でしゃべり倒すおばさんが登場し、こちらも好評だという。市によると、昨年の動画公開後、移住の相談件数は一時、4倍増に。市の担当者は「西諸弁は昨年まではコンプレックスだった。町おこし効果に加え、自分たちの言葉に自信を持てるようになった」と話す。

 スマートフォンのアプリ開発などを手掛ける「sinProject」(大阪市)のアプリ「ついーちゃ方言版」は、ツイッターの操作メッセージを方言に変える。「ツイートしますか?」を出雲弁にすると、「つぶやかっしゃーかね?」。6日に沖縄弁を追加し、40の方言に対応している。「故郷を離れて都会で暮らす人が一瞬でもホッとできたら」というのが狙いだ。

 ネット上で質問に答えると出身…

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