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 2016年12月末。元保育士の登坂利枝さん(43)が、都内のマンションの一室で、フリーアナウンサーの小島亜輝子さん(32)の長男(4)と遊んでいた。小島さんは仲介サイト「キッズライン」から登坂さんに連絡を取り、ベビーシッターを依頼した。「子どもの体調が悪い時や、仕事が延びた時などに助かります」と小島さん。

 「子どもを気軽に預けられるようにしたかった」。キッズラインの経沢(つねざわ)香保子社長(43)は話す。マーケティング会社の創業者から転じた。難病の長女の預け先に悩んでいた。シッターの費用負担は重く、掲示板型の紹介サイトでは、シッターがどんな人か不安だった。そこで、親とシッターをつなぐ新たな仕組みができないかと考えた。ネットの仲介システムでコストを抑え、登録者数は約680人、保育士の資格を持つ人は2~3割を占める。

 保育士の資格を持つが、保育の仕事に就いていない「潜在的保育士」は約80万人いるとされる。キッズラインに登録する登坂さんは、「育児で保育園を辞めた後、柔軟な勤務体系で働きに戻れる場が少なかった」と話す。

 シッターを依頼する際は、登録されている人の情報が欠かせない。14年、ネットを通じてシッターに預けられた子どもが死亡する事件が起き、厚生労働省がシッター事業者などに自治体への届け出を義務づけた。仲介サイトに対しても、登録するシッターが自治体に届け出た書類などを確認するよう求めている。

 キッズラインのサイトではシッターの資格などを明記。シッターはそれぞれ自分の考えを書き、自ら1時間あたりの料金を決める。キッズラインの担当者らが子どものあやし方などのチェックも行う。万が一の事故への危機感からだ。

 個人の能力「スキル」のシェアの試みは、保育以外にも広がる。

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