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 阪神・淡路大震災は、六甲・淡路島断層帯(野島断層を含む)の一部がずれて起きた直下型地震だった。活断層のほか昨秋、鳥取で起きた地震をはじめ、活断層が知られていない所でも地震が起こる可能性があり、専門家は注意を呼びかけている。

 政府は阪神大震災を機に地震調査研究推進本部(地震本部)を設置。長さ20キロ以上、マグニチュード(M)7以上の大地震の恐れがある約100の断層を主要活断層として評価している。近畿には琵琶湖西岸断層帯や奈良盆地東縁断層帯、三峠・京都西山断層帯のほか、上町断層帯のように都市の直下を通るものもある。中国、四国には安芸灘断層帯、中央構造線断層帯などがある。

 地震本部によると、国内の内陸、沿岸部が震源の活断層が関連したM6・8程度以上の地震は、阪神大震災より後は新潟県中越(2004年)、能登半島(07年)、熊本(16年)など8件(うち主要活断層は4件)。戦後、阪神大震災より前の50年は4件だった。南海トラフでは巨大地震が90~150年周期で起きており、前回から約70年たつ。京都大防災研究所の岩田知孝教授(強震動地震学)は「南海トラフ地震の前に内陸の地震活動が増える傾向があり、今後頻度が下がることはないだろう」と語る。

 「近畿は日本の中でも活断層が密集した地域で、いつ地震が起きてもおかしくない」と岩田さんは指摘し、建物の耐震性を高めたり家具を固定したりするなど、被害を減らす意識を持ち続けることが大切だと訴える。

 大きな活断層の存在が知られていなかった山陰でも、鳥取県西部(00年、M7・3)や、鳥取県中部(16年、M6・6)で地震が起きた。名古屋大の鷺谷(さぎや)威(たけし)教授(地殻変動学)は「日本ではM7クラスの直下型地震が10年に1回程度起きても不思議ではない」と、どこでも大地震が起こりうるとの認識を示す。(今直也)

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