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 エジプトに日本米が導入されて今年で100年になるのを記念し、日本の農水産品の輸出拡大と食品関連企業の投資促進を目指した商談会が18日、カイロで開かれた。在エジプト日本大使館の主催。日本の食品関連企業10社とエジプトのレストラン、食品加工企業、政府関係者らが集まった。

 エジプトでは1917年に農業省が米国、インド、日本、中国などから250品種の米のサンプルを取り寄せて比較。ジャポニカ米が最も生産性が高く、味が良いと評価されて導入が決まった。ヤバニ(日本)という品種を元に改良を重ね、「日本米」がエジプトですっかり定着している。

 会場では、東京・築地に本社があるすしチェーン「すしざんまい」を経営する喜代村の木村清社長らが日本から持ってきたマグロを刺し身にする実演があり、エジプトの米を使ったすしを振る舞った。

 企業ブースではイスラム教の戒律に従った「ハラル認証」を受けたカレーやノンアルコールの梅酒風味の清涼飲料水、カステラなどが展示された。月山酒造(山形県寒河江市)は日本酒を出展。専務取締役の鈴木潤一さんは「エジプトで日本食レストランに日本酒を出せれば、いろんな国からくる観光客に知ってもらえる」と語った。マルト製菓(広島県福山市)の取締役戸田康介さんは「こちらには甘いおかしがたくさんある。『甘さ』をとっかかりに日本の食を知ってもらうきっかけにしたい」と話した。(カイロ=翁長忠雄)

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