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 サッカーJ2のV・ファーレン長崎が経営難に陥っている問題で、支援を表明しているジャパネットホールディングス(HD、佐世保市)が20日、長崎市内でV長崎の株主を対象に説明会を開いた。

 ジャパネットはV長崎のスポンサーで、株式の19%を所有する筆頭株主。株式を最高で100%まで取得し、前社長の高田明氏がV長崎の経営に関わる意向を今月10日に表明し、V長崎もこれを受け入れる方針を示していた。

 説明会は非公開で行われ、株の保有割合の7割以上の株主にあたる31組が出席。参加した株主は、説明会終了後の取材に対し、「気持ちよく譲ろうじゃないかと発言した」「納得している」などと話していた。

 説明会後、ジャパネット側が記者会見を開き、説明会の内容を明らかにした。「株式を100%取得したい」との意向について、高田旭人(あきと)社長は「V長崎の経営は切迫している状況で、迅速に対応するため必要」と、その理由を述べた。出席した株主らの反応については「全体的に好意的で、気が引き締まる思い」と話した。今週中に株主らの意向をアンケートで尋ね、それぞれの株主から同意がとれ次第、株式の譲渡を受けていく方針という。(田部愛)