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 総務省は13日、昨年4月の熊本地震で使われた情報収集手段についての調査結果を発表した。16日の本震発生直後に使った手段(複数回答)は、会話アプリの「LINE」が37・9%で、「携帯電話の通話」の67・7%、「テレビの地上波放送」の39・7%に次いで3番目に多かった。

 調査は、熊本市や益城町など5市町村の被災者約860人を対象にネットで実施した。2011年の東日本大震災時にはまだLINEはなく、同様のソーシャルネットワーキングサービス(SNS)が「役に立った」と答えた人は2・4%だった。

 SNSで情報収集した人に理由を聞いたところ、被災地内など特定の場所での知人の安否などを示す「希少性」を挙げた人が多かった。一方、地上波放送を使った人の理由は「情報量」や「地域外の情報」が多かったという。(徳島慎也)

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