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 国土地理院が発行する紙地図の販売数が低迷している。販売を受託している日本地図センターによると、2016年度の売り上げは約47万枚で、記録のある1946年度以降で最少。最盛期だった81年度の約910万枚と比べると約20分の1だ。紙地図は生き残ることができるのか。

 5月の連休中、長野県の北アルプスは大勢の登山者でにぎわっていた。しかし、上高地から涸沢(からさわ)まで約7時間をかけて歩いても、紙地図を見ていた登山者は民間の登山用地図「山と高原地図」を使っていた2人だけ。北穂高岳(3106メートル)に登っても、やはり地図を広げている登山者は一人もいなかった。

 かつて、地理院の紙地図は登山者にとって必携だった。しかし、大学の山岳部やワンダーフォーゲル部など組織化された登山者は減っており、複数で紙地図を見る場面は珍しくなっている。さらに、スマートフォンの普及が紙地図の減少に追い打ちをかける。世界中の地図が見られ、GPS(全地球測位システム)機能で現在地も分かるためだ。

 紙地図の売り上げは、世相も反映してきた。バブル経済のころは不動産需要からか、埼玉県の「浦和」や東京都の「八王子」など首都圏が上位を独占。阪神淡路大震災が起きた後の95年度は「神戸首部」がトップとなった。ただ、やはり山岳関連の人気が高く、北アルプスの「穂高岳」が1位の年が多い。昨年度もそうだったが、販売数は1921枚で、前年度の3353枚から4割減った。

 流通面の問題も深刻だ。今年2月には、地図の大手取次業者だった日本地図共販が倒産。これを機に紙地図の扱いをやめる書店も出ている。地理院の主な紙地図は、縦46センチ横58センチの大判のため、広いスペースを必要とすることも、書店が敬遠する要因の一つという。

 道路地図や市街地図など民間の…

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