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 秋田県を襲った7月下旬の豪雨は、全半壊42棟、浸水約2200棟の被害をもたらす一方、犠牲者はいなかった。役立ったのは気象庁が進める「ホットライン」。本来は気象台長が自治体の首長に特別警報級の気象情報を伝えるものだが、秋田では一歩進んだ運用が行われた。

 7月22日午前9時過ぎ、秋田地方気象台の和田幸一郎台長(59)の携帯電話が鳴った。「もしもし、和田台長ですか?」。声の主は北秋田市の津谷永光市長(66)。あまりないことだが、市長が台長に電話をかけ、朝から降り始めた強い雨の見通しを尋ねた。

 この日、激しい雨をもたらす雲が県内を覆うと予想されていた。「大きな災害になる」。和田台長はそう考え、危険が迫っている自治体を調べ、今度は順々に首長の携帯電話を鳴らし始めた。

 台長が電話をかけた一人が仙北市の門脇光浩市長(57)。23日午前4時半ごろ、「50年に1度に相当する大雨が隣の大仙市方向に広がってきた」と伝えた。

 仙北市は大雨が降ると一気に川…

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