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 赤血球が増えるのを助ける細胞をヒトのiPS細胞から作製、移植することで腎臓機能の低下によって起きる腎性貧血を改善することに、京都大と香川大の研究チームがマウスの実験で成功した。細胞移植による新たな治療法の開発につながる可能性がある。28日、米科学誌サイエンス・トランスレーショナル・メディシンに発表する。

 京都大の長船健二教授(再生医学)らの研究チームは、ヒトの皮膚の細胞から作ったiPS細胞で、エリスロポエチンというホルモンを作る細胞を作製。このホルモンは腎臓で分泌されて骨髄に赤血球を作るよう促す。腎臓の働きが下がると、ホルモンが分泌されず貧血状態になる。

 腎性貧血を起こしたマウス6匹にこの細胞を移植すると、4週間後には赤血球が正常値まで改善し、7カ月間にわたって治療効果が続いた。がん化や、赤血球が異常に増える副作用が起きないことも確認した。

 腎性貧血は国内では約30万人の患者がいるとみられ、人工のホルモン剤を定期的に注射する治療を受けているが、血液中の濃度を一定に保つことが難しく、心筋梗塞(こうそく)などを起こす恐れもある。治療は高額で年間1千億円ほどの医療費がかかっているという。

 ヒトでの研究はまだ先の段階だが、長船さんは「1回の細胞移植で赤血球の量を一定に制御、心筋梗塞などのリスクを減らせると期待できる」と話す。(西川迅)