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 昨年4月の熊本地震について大阪大と京都大、産業技術総合研究所の研究チームが公表した観測データに「不自然な点がある」との指摘が外部からあり、大阪大などが事実関係の調査を始めた。

 問題が指摘されたのは、研究チームの大阪大准教授らがネット上などで公開した熊本県益城町の地震波データ。共同研究者の京都大准教授が自身のホームページに「データに重要な問題があることを確認した」とする文書を掲載した。

 研究チームは昨年4月14日の熊本地震の前震後、益城町に臨時の地震計を設置して地震波の観測を始めた。直後に本震があり、計測震度6・9を記録したとして昨夏に論文を発表した。また、ほかの研究者が自由に研究に利用できるように、ネット上でデータの公開を続けていた。

 9月下旬までに、第三者から「他の記録と比較して不自然ではないか」などの指摘があったという。

 大阪大は「不自然なデータが捏造(ねつぞう)によるものかどうかも含めて、関係者から話を聞いて調査していく」としており、産総研も事実関係の調査を進めている。

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