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 厚生労働省は1日、インフルエンザが全国的な流行期に入ったと発表した。全国約5千カ所の医療機関から報告された直近1週間(11月20~26日)の平均患者数が1・47人となり、流行開始の目安となる1人を超えた。例年よりもやや早めの流行期入りという。

 厚労省によると、都道府県別では、1医療機関あたりの患者数は最も多い沖縄が4・88人で、長崎4・47人、愛媛3・39人、宮崎3・20人、石川3・08人と続いた。このほか、東京は1・86人、兵庫は1・21人、福岡は2・32人だった。

 直近の5週間に検出されたウイルスは、2009年に新型として流行した型が最も多く、次いでA香港型とB型が同程度だった。

 今季のインフルエンザワクチン供給量は、昨季の使用量より100万本以上減ると予想されていたが、製造量が増え、昨季の使用量程度を供給できる見通しとなった。

 インフルエンザはせきやくしゃみから感染するため、予防するにはマスクの着用が大切だ。外出後の手洗いや、加湿器の活用も有効という。インフルエンザと診断されたら、十分な睡眠と水分補給が重要になる。厚労省は異常行動の恐れもあるため、特に子どもは2日間は1人にしないよう呼びかけている。(福地慶太郎)