運用方針や組み入れ参考に　共同できるファンドを検討〈逆境下の国内株式型の考え方〉

　株式相場が世界的に下落基調をたどっている。米国でサブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）問題の深刻化を背景に、金融システムへの不安が高まり、それが世界へ飛び火したことが最大の原因と考えられている。発信源の米国株式市場では、２月末までの過去３カ月間で、ダウ工業株３０種平均指数は８．２７％下落した。もっとも、過去１年間では０．０２％の下落にとどまっている。昨年１０月まで上昇基調にあったことが「貯金」となった形である。これに対し、日本市場では、過去１年間におけるＴＯＰＩＸの下落率が２４．４５％に達している。年金問題や政治不信、改正建築基準法施行に伴う混乱などが原因と考えられる。

　こうした中、今のところは少数派かもしれないが、日本株への投資を「逆張り」的な発想で検討し始めている投資家の方もいるだろう。そこで今回は、国内株式型ファンドについて投資のポイントを検討してみたい。

《重要なコンセプト》

　モーニングスターが評価対象としている追加型株式投資信託２４８７本のうち、純資産額が１０億円以上の国内株式型ファンドを対象として、２月末までの過去１年間におけるトータルリターンのランキングを見た。

　トップは「京都・滋賀インデックスファンド」で、唯一プラスのパフォーマンスを上げている。このファンドは、京都府または滋賀県に本社や製造拠点を置く銘柄を主な組み入れ対象としており、コンセプトが明確である。この地域には、世界で活躍する電子部品・部材系の企業が多く立地。各社の事業分野でトップシェアを有する会社が多い。主な組み入れ銘柄は、任天堂、京セラ、村田製作所などとなっている。

　日本経済の先行きは確かに厳しい。しかし、国内企業であっても、収益基盤が広く海外に展開する企業であれば、利益成長も可能であろう。このファンドの良好なパフォーマンスは、そうしたことを表していると考えることができる。

　第３位の「住信　中小型株式オープン」は、わが国上場株、及び店頭株（現在のジャスダック市場銘柄）のうち、取得時において発行済み株式総数が２億株未満の株式が主要投資対象とするが、「店頭株への投資は合計で３５％以内」に抑えられている。住友信託グループのリサーチ力を結集した調査力が武器。ミクシー、ディー・エヌ・エーなど、低迷する新興市場にありながら、成長が期待されている企業が組み入れられている。

《自らの相場観に基づく選択も》

　第９位にランクインした「（業種別インデックスＳＦ）Ｋ商社」は「業種別インデックス・セレクト・ファンド」の一つで、商社関連企業を投資対象としている。運用コンセプトというよりは、特定業種への投資判断がポイントになる。商社は、世界経済の拡大を背景に、ビジネスチャンスが拡大すれば利益成長につながりやすい。米国発の世界的な混乱が近いうちに克服されると予想している投資家であれば、投資対象としての魅力は大きい。

（モーニングスター社）http://www.morningstar.co.jp