[東京 14日 ロイター] 前場の東京株式市場で日経平均は8日ぶりに小反発した。13日の米国株安やユーロ下落などが重しとなる一方、自律反発への期待感が下値を支えたという。
ただ「手掛かり材料難で明確な方向感がない」(国内証券)と指摘され、日経平均は値幅26円と狭いレンジでこう着。東証1部の売買代金は4000億円に満たず、市場エネルギーの乏しさから戻りも限定的とみられている。
市場では「ヘッジファンドの決算対策売りなど目先の需給悪で崩れたが、レンジ下限に接近し、反発期待が高まりやすい水準に入った。米国の『財政の崖』やギリシャ問題も最悪の事態は回避される公算が大きい。8500円以下まで売り込む材料は乏しく、転機は近そうだ」(岩井コスモ証券本店法人営業部副部長の中島肇氏)との声が出ていた。
個別銘柄では、日立金属<5486.T>が一時ストップ安。同社と日立電線<5812.T>は13日、来年4月の経営統合で基本合意したが、業績不振の日立電線とのシナジー効果に懐疑的な見方が広がった。日立線も急反落した。
半面、シャープ<6753.T>が3日ぶりに反発。同社が米半導体大手のクアルコム
東証1部騰落数は、値上がり717銘柄に対し、値下がり730銘柄、変わらずが204銘柄だった。