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【株式・大引け】後場も一段高で、日経平均は3カ月ぶり1万0500円台回復

2009年12月24日16時19分

 24日の東京株式市場は日経平均株価が3日続伸。大引けは前日終値比158円89銭高の1万0536円92銭で、9月24日以来3カ月ぶりに1万0500円台を回復した。TOPIXも2日続伸、同10.66ポイント高の913.72。週末を前に、取引のエネルギーはやや下降気味ながらも、米株高と円安が支援材料となった。

 東証1部の出来高は概算で19億3808万株で、活況度のメルクマールとされる20億株には届かなかった。売買代金は1兆4042億円だった。

 本日の東京市場は、前日の米国株高に牽引され、前場寄り付きから上昇。「日本株を割安とみた外国人投資家がまとまった買いを入れた」(市場関係者)もようだ。また、1ドル=91円台後半まで円安に振れるなどした為替動向も好感され、日経平均は後場も午後1時台半ばに1万0558円を付けた。週末に向けて利益確定売りが出やすい状況ながら、台湾、香港などアジア市場の堅調も手伝い、チャート上では22日に続き大陽線が立つ上げ相場となった。

 東証1部の値上がり銘柄数は1048、値下がりは495、変わらずが136。東証33業種のうち、値上がりは鉄鋼、卸売、ガラス、電気機器など25業種、値下がりは不動産、銀行、石油、陸運など7業種だった。円安進行により企業業績の上方修正が期待された輸出関連業種を中心に幅広い買いが入った。

 個別銘柄では、豊田通商との資本業務提携を発表した第一屋製パンのほか、日本電気硝子、川島織物セルコンなどが上昇。円安からの連想で輸出型銘柄であるシャープや東京エレクトロンなどが年初来高値を更新した。寄与度ではファーストリテイリングが目立った。一方、下げたのはフージャースをはじめとする不動産関連株や、MARUWA、小林洋行など。

 3カ月ぶりの1万0500円台更新で、次はテクニカル上のフシ目である1万0944円前後が意識される。だが、年末に向けては欧米等海外がクリスマス休暇に入って市場参加者が減っていることから、東京市場でも薄商いが続く公算。日米で発表される消費者物価指数、鉱工業指数などの重要指標への反応で、どこまで取引が活発化するかにかかっている。

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