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【株式・前引け】円安シフトや中国景況感指数の改善受け反発、日経平均は1万3800円回復

 8月1日午前の東京株式市場は反発。日経平均株価の前引けは前日終値比159円11銭高い1万3827円43銭、TOPIXも同17.35ポイント高の1149.05とそろって上昇した。前日の欧米市場はマチマチだったが、為替が円安に振れていることや、取引時間中に発表された中国の製造業購買担当者景気指数(PMI)が前月や市場予想を上回ったことなどを好感した。東証1部の出来高は概算で12億2668万株、売買代金は1兆0039億円。

 前日の米国市場は、NYダウが3日続落、ナスダック総合が2日小幅続伸、S&P500が小幅反落とマチマチだった。同日発表された4〜6月期GDPなどの経済指標が事前の市場予想を上回ったことから、NYダウは一時103ドル高まで買われたが、現地時間午後に発表された米連邦公開市場委員会(FOMC)後の声明の内容が事前予測の範囲内だったことから、後半にかけ利益確定売りに押された。

 為替もいったんはドルが売られ1ドル=97円台まで円高が進んだものの、朝方の東京市場ではジリジリと円安に傾いたことから、株式市場は寄り付きから前日終値比6円高の1万3674円でスタート。いったん前日比マイナスに転じる場面もあったが、その後切り返し、高値圏で前引けを迎えた。

 業種別でも東証33業種すべてが上昇する全面高。鉄鋼、鉱業、医薬品、その他製品など8業種が2%以上の上昇率となった。銘柄別では東証1部の58.8%に当たる1028銘柄が上昇、34.4%に当たる601銘柄が下落、117銘柄が変わらずだった。

 決算発表の結果で個別銘柄ば物色される動きも続いており、TOTO、村田製作所などが人気化。信越化学も新素材開発を材料に上昇した。一方、新日本無線、ネオスなどが下落。

 後場に向けてはアジア市場の状況や為替動向、先物の動きが注目される。

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