２日の東京株式市場は２日続伸。日経平均株価は前日終値比４６０円３９銭高の１万４４６６円１６銭と大幅に上昇した。ＴＯＰＩＸも同３２．７８ポイント高の１１９６．１７とそろって上昇し取引を終えた。日経平均の上げ幅４６０円は、６月１０日の６３６円、５月７日の４８６円、６月２８日の４６３円に続く、今年４番目の大きさ。
東証１部の出来高は概算で２６億８６５４万株、売買代金は同２兆３１７０億円と、商いも少しずつながら膨らんでいる。
前日１日の米ニューヨーク市場は、米金融緩和策の長期化に対する期待などから大幅に上昇、ダウ工業株３０種平均は前日比１２８ドル４８セント（０．８％）高の１万５６２８ドル０２セントで引け、７月２３日以来約１週間ぶりに過去最高値を更新した。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が前日まで開いた米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で現行の金融緩和政策の維持を決定。景気認識をやや下方修正したため、金融緩和が長引くとの見方につながった。
午前の東京市場もこの流れを引き継ぎ、日経平均株価は１７２円高の１万４１７８円で寄り付き、日経２２５先物が先導する形で株価が上昇した。結局、前日終値比１９７円高の１万４２０３円と大幅に上昇して午前の取引を終えた。
昼のバスケット取引は２２３億円が成立し、「売り買い均衡」と伝えられた。
後場寄りの日経平均は、為替が円安に傾いたこと、米国以外でも中国上海、台湾加権、香港ハンセンなどのアジア市場が寄り付きから総じて堅調なことから、投資家の買いの姿勢がいっそう鮮明となり、前引けより３４円高い１万４２３７円でスタートした。その後日経２２５先物にまとまった買いものが入ったことをきっかけに投資家の買い安心感が広がり、主力株のほか幅広い銘柄が物色された。大引けにかけては先物買いがさらに加速、日経平均も上げ幅を大幅に拡大してこの日の高値で引けた。
東証１部では全体の９０．４％にあたる１５８６銘柄が値を上げた。値下がりは１１６銘柄（同６．６％）、変わらずが５１銘柄（同２．９％）。業種別では東証３３業種のうち３２業種が上昇した。値上がりの上位業種は、保険、倉庫・運輸関連、不動産など。値下がりは、石油・石炭製品の１業種のみだった。
銘柄別では、ネクスト、エス・サイエンス、名村造船所などが買われる一方、シミックホールディングス、ネオス、イーピーエスなどが売られた。
今後の注目点としては、米国の雇用統計ほか主要経済指標の発表、為替の動向、トヨタなど主要銘柄の決算が本格化することが挙げられる。
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