太陽電池、増産相次ぐ　三洋は６割増へ

　太陽電池メーカー各社が相次いで増産計画を打ち出している。世界１１位の三洋電機は１７日、１５年度に生産能力を現在の４．４倍の１５００メガワットに高め、同３位を目指す計画を発表した。国内市場は補助金制度の影響で好調が続き、昨秋のリーマン・ショック後低迷した欧州市場も回復傾向にある。各社は太陽電池を急成長が見込める中核商品と位置づけ、投資を集中させる。

　三洋は１０年度までに、大阪府貝塚市と島根県雲南市の工場設備を増設し、現在合わせて３４０メガワットの太陽電池生産量を６割増の５６５メガワットに増やす。その後は親会社となる見通しのパナソニックから１千億円規模の投資を受け、１５年度までに国内に大型の新工場を立ち上げる計画。生産した太陽電池はパナソニックの販売網を利用して住宅や海外向けに拡販する。

　三洋の太陽電池シェアは０５年に４位だったが、国の後押しを受けて躍進する中国や韓国メーカーに押され後退。合計シェアが世界トップだったシャープ、京セラなど日本勢も、じりじりとシェアを落としてきた。

　足もとの太陽電池市場は活況だ。国内首位のシャープによると、国内市場は補助金などの効果があり、４〜１０月は前年同期の２〜２．５倍で推移。余剰電力の買い取り制度が始まった１１月に入り、３倍近くに伸びているという。リーマン・ショック後落ち込んだ欧州市場も底を打ち、ドイツ、フランス、イタリアなどで工場の屋根などに配置する２０〜１００メガワット級の需要が増加。米国も来夏以降に需要が増えると予測する。

　各社はこうした状況を追い風に、積極投資に踏み切っている。シャープは堺市の液晶パネル工場内に、「薄膜型」と呼ばれる新型太陽電池の工場を建設中。生産能力は４８０メガワットで、１０年には全体の生産能力が現在より６７％多い１１９０メガワットとなる見通しだ。

　京セラも１１年度末までに、滋賀県内の２カ所で計２５０メガワットを増産予定。三菱電機は長野県飯田市で４５０メガワットの工場をつくる予定という。異業種からの参入もあり、昭和シェルも１１年までに宮崎県内で９００メガワットの工場建設を決めている。

　ただ、太陽電池は価格下落が進んでおり、利益を確保するには技術革新によるコスト削減も今後、課題となりそうだ。（和気真也、上栗崇）