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最新家電に買い替えでCO2が2割減、大型化は効果減

2010年1月10日3時2分

 テレビなど家電4品目を最新のものに買い替えると、家庭部門の二酸化炭素(CO2)の排出量は2割減る。ただ、テレビの買い替え時にサイズを大きくすると、削減効果は4分の1に減ってしまう。こんな試算を、NPO「グリーン購入ネットワーク」会長を務める中原秀樹・東京都市大教授の研究室がまとめた。

 昨年7〜10月、横浜市の417世帯にアンケートし、テレビ、エアコン、冷蔵庫、照明機器の4家電に加えて自家用車の保有数や型式、1日の使用時間を調べてCO2排出量を計算した。実際に使われている機種を調べてそのCO2排出量を正確に計算した調査は珍しい。

 1世帯当たり1.6台あったテレビは、消費電力量から換算すると1世帯平均で年間195キロのCO2を排出する計算になった。昨年夏時点で省エネ性能が最高のトップランナー製品に置き換えると、画面の大きさを変えない前提の場合、1世帯で年151キロと、44キロ(22%)減る。

 同様にサイズや容量をそのままと仮定して計算すると、エアコンは6%、冷蔵庫は37%、照明は68%、排出量が減る。市全体なら、家電4品目からの排出量が84万トン減少する計算で、05年度に438万トンだった市全体の家庭部門の2割に当たる。

 調査の中で、最近ブラウン管テレビから薄型テレビに買い替えた40世帯に画面サイズの変化を尋ねたところ、33世帯が大きくしたと回答。この結果、40世帯で現実に減ったCO2排出量は平均年12キロにとどまった。

 中原教授は「テレビのサイズを大きくする『リバウンド』に注意する必要はあるが、家庭内でCO2排出量を(鳩山政権の中期目標と同じ)25%削減するのは夢ではない」と指摘する。(吉田博紀)

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