【株式・大引け】利益確定売りで４日ぶり下落だが、底堅さも

　１６日の東京株式市場はまちまち。日経平均株価は前日終値比３２円２６円安の１万４２１９円４８銭と４日ぶりに下落。一方、ＴＯＰＩＸは同３．００ポイント高の１３９５．８７と続伸して終えた。東証１部の出来高は概算で２２億７８２３万株、売買代金は２兆６１１０億円と、前日の水準からは落ち込んだ。今週最後の取引ということで利益確定の売りがでたため日経平均下げて終えたが、米国株式の堅調さや今朝方発表された日本の０８年１〜３月期ＧＤＰ（国内総生産）が市場予想を上回ったことなどが心理的な下支えとなり総じて底堅く推移した。　前場は上げて終えたものの、後場になると売り圧力がじりじりと増した。前日まで４日続伸したことに伴い、週末を控えた利益確定売りが先行し、日経平均は一時、前日終値比５６円安まで下げた。その後、小幅なレンジでモミ合いながら、結局安く引けた。為替が１ドル１０４円台半ばと安定的に推移したことに加えて、アジア市場も底堅かったことが下値を支えたようだ。　東証３３業種別では、値上がりはバルチック海運指数の上昇を受けて大幅高となった海運など１６業種。卸売も前日比３．２３％高となったたほか、鉄鋼、倉庫運輸も大きく上げた。銀行株もしっかり。反面、空運、精密、金属、サービスなど１７業種が下げた。個別銘柄では、今期業績が大幅増益となる見通しを発表した大紀アルミが大幅高のほか、五洋建設、メガネトップも高い。三井物産、三菱商事など商社株にも買い。一方、軟調な業績見通しを発表したアルバック、ゴールドクレストがストップ安売り気配。カルソニックカンセイも軟調。利益確定が先行したソニーも安い。ソフトバンク、ミツミ、ソフトバンクが下げた。　ここへきてやや高値警戒信号が灯っているにもかかわらず、日経平均が底堅く推移している理由は３つある。１つ目は、サブプライム問題に端を発した信用収縮が峠を越えたとの見方が広がったことなどで米国株式が底堅く推移していることに加え、下期以降、米景気が回復するとの楽観的な見通しが広がったこと。２つ目は為替がドル高に振れる方向で安定していること。そして３つ目は長らく低水準だった出来高、売買高とも増加傾向で市場がエネルギーを取り戻しつつあることだ。　来週も引き続き、この３つの要因が株価のカギを握るほか、国内外の経済指標、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループや損保決算などが注目される。外部的要因の好転を背景に、出来高が伴えば相場が一段上を目指す展開となりそうだが、ひとまずは「高値圏でモミ合いながら底堅い展開になりそう」（市場関係者）だ。

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